学費

Tuition

学費について

修士課程

保健学専攻／健康科学専攻（健康栄養学分野・看護学分野）

（1）入学金	200,000円
（2）授業料（半期分）	400,000円
（3）施設設備金（半期分）	100,000円
入学手続時納付金（1）+（2）+（3）	700,000円
後期納付金（2）+（3）	500,000円
1年次年間納付総額	合計　1,200,000円

健康科学専攻（健康スポーツ学分野）

（1）入学金	200,000円
（2）授業料（半期分）	350,000円
（3）施設設備金（半期分）	100,000円
入学手続時納付金（1）+（2）+（3）	650,000円
後期納付金（2）+（3）	450,000円
1年次年間納付総額	合計　1,100,000円

社会福祉学専攻／医療情報・経営管理学専攻

（1）入学金	200,000円
（2）授業料（半期分）	350,000円
（3）施設設備金（半期分）	75,000円
入学手続時納付金（1）+（2）+（3）	625,000円
後期納付金（2）+（3）	425,000円
1年次年間納付総額	合計　1,050,000円

（注1）学外活動時の交通費、宿泊費等および学生個人で使用する教科書・参考書等の実費は、上記とは別に学生の自己負担となります。
（注2）後期納付金は、口座振替により2023年10月1日に納入していただく予定です。
（注3）次年度以降は、経済状況の著しい変動がない限り、原則として入学時の学費が適用となります。また、前期分を毎年4月20日に、後期分を毎年10月1日に口座振替により納入していただく予定です（いずれも金融機関が休業日の場合は翌営業日）。

博士後期課程

①入学金	200,000円
②授業料（半期分）	350,000円
③施設設備金（半期分）	75,000円
入学手続時納付金①＋②＋③	625,000円
後期納付金②＋③	425,000円
1年時年間納付総額	合計　1,050,000円

（注1）後期納付金は、口座振替により2023年10月1日に納入していただく予定です。
（注2）次年度以降は、経済状況の著しい変動がない限り、原則として入学時の学費が適用となります。また、前期分を毎年4月20日に、後期分を毎年10月1日に口座振替により納入していただく予定です（いずれも金融機関が休業日の場合は翌営業日）。

学費支援制度

1．入学金減免制度について

修士課程
本学学部卒業生が入学する場合、申請により入学金が減免されます。学部卒業後継続して入学する場合は全額が、既卒者が入学する場合は半額が減免となります。

対象となる方には、入学手続書類送付時に所定の申請書を同封し送付します。

博士後期課程
本学大学院修士課程修了生または学部卒業生が入学する場合、申請により入学金が減免されます。修士課程修了後継続して入学する場合は全額が、既卒者が入学する場合は半額が減免となります。

対象となる方には、入学手続書類送付時に所定の申請書を同封し送付します。

2．特待生制度について ※修士課程のみ

特待生制度 ※修士課程のみ

名称	修士課程学費減免特待生制度
対象者	人物および学力が優秀で経済的に修学が困難な者
採用定員	27名以内（第一種特待生7名以内、第二種特待生20名以内）
減免金額	2年間の合計減免額（専攻分野によって異なります）第一種　950,000円～1,100,000円第二種　570,000円～660,000円
選考方法	書類審査
申請時期	出願時（第1次募集の出願期間）

学生募集要項で申請資格をご確認のうえ、条件を満たす方は、大学院入試事務室に申請書類（本学所定の様式）を請求してください。
大学院入試事務室（grnyuusi@nuhw.ac.jp）

3．奨学金制度について

奨学金には、本学独自の奨学金制度と日本学生支援機構奨学金があります。いずれも定員および選考があります。また、採用には所定の条件があります。詳しくは本学までお問い合わせください。

新潟医療福祉大学大学院奨学金

給付型奨学金制度

名称	大学院特別研究奨学金	大学院修学援助奨学金
対象者	本学学部卒業者または修士課程修了者（修士・博士）	本学大学院に在籍する2年生以上の者（修士・博士）
採用定員	上限4名	上限4名
給付金額	年額15万円～20万円を継続給付（修士2年間・博士3年間）	採用された年度に15万円～20万円を給付
選考方法	書類審査および面接	書類審査および面接
申請時期	入学年度の6月頃（予定）	6月頃（予定）

貸与型奨学金制度

名称	大学院無利子貸与奨学金
対象者	入学意思が明確で、経済的な理由により修学が困難な者
採用定員	若干名
給付金額	入学金を除く学費の全額または半額を貸与
選考方法	書類審査
申請時期	出願時（但し、採用予定人数に達した場合、年度途中で募集を締め切ります）

研究科長裁量研究費
大学院教育・研究の発展と充実を図るために、院生の特別研究および特殊研究指導担当教員が当該院生を研究代表者とする共同研究を行う際に申請できる研究費枠として、「研究科長裁量研究費」を設けています。
研究費募集金額　20万円以内×10件※（審査に基づき採否を決定します）

※2022年度実績

日本学生支援機構奨学金

名称	第一種奨学金（無利子貸与）	第二種奨学金（有利子貸与）
名称	人間性に優れ、健康で学業成績・家計基準などが一定の基準を満たす学生に対し貸与する制度です。	第一種奨学金よりゆるやかな基準によって選考された学生に対し貸与する制度です。
貸与月額	【修士課程】 5万円、8万8千円から選択【博士後期課程】 8万円、12万2千円から選択	5万円、8万円、10万円、13万円、15万円から選択
金利	無利子	利率固定方式または利率見直し方式より選択。いずれも上限年利率3％
貸与期間	当該課程の標準修業年数	当該課程の標準修業年数
募集時期	4月頃（予定）	4月頃（予定）

大学院第一種奨学金に係る返還免除制度について

(1) 概要

日本学生支援機構の大学院第一種奨学金の貸与を受けた学生で、貸与期間中に優れた業績を挙げたものとして認定した人を対象に、その奨学金の全額または半額を返還免除する制度があります。
本学において業績をもとに候補者を選考し、日本学生支援機構に対して推薦を行います。

参考：日本学生支援機構ホームページ「特に優れた業績による返還免除の手続き

(2) 対象者

返還免除候補者（修士・博士）
当該年度に大学院第一種奨学金の貸与が終了（辞退者含む）する学生が対象
返還免除内定候補者（博士）
当該年度に博士後期課程に入学し、大学院第一種奨学生として採用された学生が対象
返還免除内定候補者（修士）
学部等で修学支援新制度を利用していること、または修学支援新制度は利用していないが、住民税非課税世帯であること、かつ次年度に修士課程への進学を希望し、研究能力、高度の専門性を要する職業等に必要な能力を備えて活動できることが見込まれる学生が対象

※返還免除および返還免除内定制度は申請期間が進学時期等によって異なります。機会を逸すると申請できませんのでご注意ください。

詳細・手続きについては、下記までお願いします。

これから大学院に進学を希望し、本制度について詳しく知りたい方	大学院入試事務室（grnyuusi@nuhw.ac.jp）
既に大学院に在籍しており、本制度の利用について相談したい方	学生課奨学金担当（syougaku@nuhw.ac.jp）

4．国の教育ローン・各種教育ローン

日本政策金融公庫や各種金融機関では、様々な教育ローンを取り扱っています。詳しくは、各金融機関窓口までお問い合わせください。

※参考

名称	国の教育ローン（教育一般貸付）
取扱金融機関	日本政策金融公庫国民生活事業の各支店や最寄の金融機関
利率	年1.80％（2022年5月2日現在）※利率は金融情勢によって変動します。交通遺児家庭、母子家庭、父子家庭、世帯収入200万円（所得132万円）以内の方、または子ども3人以上の世帯かつ世帯年収500万円（所得356万円）以内の方は年▲0.4％
融資限度額	学生1名につき450万円以内
返済期間	最長18年以内
利用条件	世帯の年間収入（所得）等によって決定します。

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