プロフィール

担当科目	経営学
専門分野	企業論（わが国企業の支配と経営、企業と社会）
学位	修士（商学）
現在の所属団体・学会等	日本経営学会

業績等

研究領域	1970年代以降におけるわが国大企業の所有構造と企業業績
研究紹介	これまで、1970年代以降におけるわが国大企業の所有構造と企業業績の関係について分析を行った。具体的には、1970、1980、1990、2000年の非金融業売上高上位1000社を対象として、実質一位株主の類型および持株割合と当該企業の各種企業業績指数の関係について分析を行った。実質一位株主の類型は、個人株主、事業会社株主、金融会社株主、その他とした。企業業績指標値は、資本利益率、付加価値項目、回転率・安全性等、従業員一人当たり指標、BS構成比率、PL構成比率、市場価値、成長率に属する指標等計131指標である。両者の関係に関する統計的な分析の結果、第一に実質一位株主の株主類型と企業業績指標値の関係において、次の有意な関係が認められた。個人株主の会社では、資本利益率、付加価値の留保利益分配率および各種の成長率が他の類型よりも大きい。事業会社株主の会社では、総資本付加価値率およびその構成要素である総資本賃金率および付加価値の労務費分配率が、他の類型より大きい。金融会社株主の会社では、総資本付加価値率の構成要素である総資本利子率および付加価値の利子および配当金分配率が大きい。第二に企業業績指標値の大きさの実質一位株主の持株割合に対する回帰分析では、持株割合が前者の大きさにほとんど影響力を持っていないことが分かった。本年末において、2010年の企業活動に関するデータが確定するので（企業業績指数については、前後数年間の平均値を使っているものもある)来年度以降の若干年において、第一に2010年のデータの分析を行い、第二に1970年以降50年間にわたる比較ならびに推移の確認を行っていきたい。
研究論文	「1970年代以降におけるわが国大企業の実質1位株主の類型と持株状況」、『経済学年報』（新潟大学経済学部）第30号、2006、単著
研究業績	科研費成果報告書（基盤研究(C)課題番号15530252)『 1970年以降におけるわが国企業の支配構造と企業業績に関する研究』、2006