＜研究紹介＞
1998年以降、私は「口腔の健康状態と全身の関係」を主軸に研究を進めてきました。少数残存歯者では総摂取エネルギー量や緑黄色野菜・果物の摂取量が有意に少ないこと、さらにn-3系脂肪酸摂取と歯周病リスクの関連を示しました。また、骨密度の低下が歯周病進行に結びつくことを明らかにし、口腔と全身健康の双方向的関連を提示しました。
咬合と運動機能については平衡性や敏捷性との関連を示し、口腔機能向上プログラムが運動機能改善に寄与することを実証しました。これは「口の健康」だけにとどまらず、「生活の質（QOL）」や「フレイル予防」といった高齢社会において重要な課題にも直結するものです。
一方、歯周病と全身の疾患との関連については遺伝子多型の視点から研究を行い、遺伝子の単一の多型では因果関係の説明が困難であることを示しました。特にgene-gene interactionやgene-environmental interactionが重要であることを指摘し、喫煙者では非喫煙者に比べ、ビタミンE低値者ほど遺伝子多型の影響を受けやすいことを発見しました。また、異なる遺伝子多型（PPAR、VDR、β3アドレナリン受容体）によって歯周病関連要因への影響が肥満度や喫煙状態によって変動することも明らかにしました。腎機能と歯周病との関連にも肥満による交互作用があることも示しました。
また、長年に渡って、学校保健や地域住民を対象とした保健行動変容研究も継続的に行ってきました。これらはパーソナライズド予防医学の方向性を示す先駆的な取り組みと自負しています。
これらの成果は国際的にも注目されましたが、今でも悔やまれる場面があります。IADRのシンポジウムで私の論文が紹介された際、座長から「詳しく説明できる人はいるか」と問いかけがありました。もちろん自分が答えるべき場面でしたが、英語力への不安から発言できませんでした。その経験は語学の重要性を痛感した瞬間でした。日本の研究者の調査力や論文の質は決して低くありません。しかし国際学会での発表や議論における存在感はまだ十分とは言えません。今後はAIやIC技術の進歩によって国際交流も広がることを期待しています。
こうした取り組みの成果として、245本の論文、417回の学会発表を行うことができました。数の多寡も重要ですが、研究の積み重ねが地域の健康政策や国際的な議論に寄与できたことに大きな意義を感じています。
なお、先日嬉しいニュースが入りました。スタンフォード大学とElsevier社が科学分野で影響度の高い科学者を特定する研究者リスト「標準化された引用指標に基づく科学者データベース」が2025年9月19日に更新され、「世界で最も影響力のある科学者トップ2%」に選出されました。

＜地域歯科保健活動紹介＞
新潟県では昭和56年から「むし歯半減10か年運動」が展開され、長年にわたり子供のう蝕予防が進められてきました。私は大学教員として、また1000人を超える会員数を有した市民活動団体である「子供の歯を守る会」の実行委員長として、園・学校におけるフッ化物洗口の普及に尽力しました。事業計画や評価、広報活動、行政・歯科医師会との橋渡しなど、多岐にわたり支援を行いました。
私が主担当として行った活動で特筆すべきは、園・学校でのフッ化物洗口の実施を中心とするポピュレーション・アプローチ、園・学校と地域の歯科診療所が連携したハイリスク・アプローチ、および全県ベースでの情報管理システムの総合的融合システムの構築です。県行政、および歯科医師会と協力し全県展開を実現しました。その結果、新潟県の子供のう蝕は劇的に減少し、全国調査開始以来24年連続で「日本一むし歯の少ない県」となりました。現在、新潟県では子供のう蝕をほぼコントロールできていると評価できます。
さらに平成20年には全国初の「新潟県歯科保健推進条例」の制定に草案段階から携わり、制定後の周知にも注力しました。条例制定は決して平坦な道ではなく、関係者間での意見調整や地域住民への理解を得る過程で多くの試行錯誤がありました。それでも、結果的にこの取り組みは他道府県での条例制定へと波及し、平成23年の「歯科口腔保健の推進に関する法律」の制定へとつながりました。地域から国へ、現場から政策へとつながる一例であり、学術と社会実践の融合を実感しました。
また平成15年には、市民主体の「は－もに－プロジェクト」を立ち上げ、住民参加型の保健活動を展開しました。現在はNPO法人として活動を行っています。活動初期には住民が主体的に関わる仕組みづくりに苦心しましたが、やがて住民自らがアイデアを出し、地域での健康づくりに誇りを持つようになりました。この変化を目の当たりにし、「健康は与えられるものではなく、自ら作り出すもの」であることを再認識しました。