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医療福祉学研究科 Q&A

出願資格について

Q1

4年制大学を卒業していませんが、修士課程を受験することはできますか。

A

専門学校や短期大学等を卒業し保健医療福祉に関係する国家資格または公的資格・民間資格を有し、2022年4月1日現在で満22歳以上の方であれば、出願資格審査を受け出願資格が認められることで、修士課程を受験することができます。
よって、まずは「出願資格審査」の申請を行ってください。審査の結果、出願資格が認定されますと、本学大学院より「出願資格認定通知書」を送付しますので、これを受領した後に正規の出願手続きを行い、受験に臨んでください。(「出願資格審査」の詳細につきましては、こちらをご覧ください。)
なお、4年制の専門学校を卒業し「高度専門士」の称号を授与された方(または卒業見込みで授与見込みの方)につきましては、出願資格審査を受ける必要はありません。

Q2

福祉に関する国家資格や専門資格は有していませんが、大学院に入学し、福祉に関する先端的な知識や技術を修得することを希望しています。出願は可能でしょうか。

A

出願資格を満たしていれば出願することは可能です。ただし、自身の資格の有無等に関わらず、希望する研究テーマについて、志望する専攻・分野の教員と事前相談を行ってください。そこでは、志願者の経歴や職歴、希望する研究テーマ、研究指導教員の専門領域等を考慮して、出願や修学に向けてのアドバイスを行います。それを踏まえて出願してください。

社会人の修学について

Q3

現在の仕事を続けながら大学院で学びたいのですが、可能でしょうか。

A

本学大学院では、キャリアアップを目指す社会人の方が仕事を辞めることなく働きながら学ぶことができるよう、授業は昼夜開講制としています。授業はメディア授業を多用し、主に平日夜間と土曜日昼間および集中講義で行っていますので、昼間の時間は仕事をはじめ、家事・育児・研究活動にあてる等個々のライフスタイルに合わせた履修が可能です。既に大勢の方が仕事と学業とを両立させながら学んでいます。

資格について

Q4

大学院に入学することで、何か特別な資格は取得できますか。

A

健康スポーツ学分野では、所定の単位を修得し修了することにより、中学校および高等学校教諭の専修免許(保健体育)を取得することが可能です。また、高度専門職業人プログラムを有する看護学分野では「がん看護専門看護師」を、健康栄養学分野では「病態栄養専門師」「糖尿病療養指導士」「静脈経腸栄養学会栄養サポートチーム専門療法士」を、社会福祉学専攻では「認定社会福祉士」の資格取得を目指すことができます。ただし、いずれも資格取得には諸々の条件がありますので、詳しくは当該専攻・分野の教員にお問い合わせください。

長期履修について

Q5

標準修業年限(修士課程;2年間、博士後期課程;3年間)での修了が困難なのですが、長期に渡っての在学は可能ですか。

A

本学大学院には、職業がある、または育児・介護等を行う必要がある等の理由により標準修業年限で修了することが困難である方を対象とした「長期履修生制度」があります。
修士課程は3年または4年まで、博士後期課程は4年~6年まで修業年限を延長することが可能ですので、修学計画・在学年数を自分のライフスタイルにあわせて設定し、計画的に学ぶことが可能です。ただし、事前に志望する専攻・分野の了解を得ることが必要です。
なお、在学途中において長期履修生制度への切替を希望する場合は、修士課程では入学後1年以内、博士後期課程では入学後2年以内に申請してください。

単位認定について

Q6

大学院を中退しています。以前在学していた大学院で修得した単位は、認定される可能性はありますか。

A

履修内容により認定される可能性があります。修得した科目のシラバスをご準備の上、志望する専攻・分野の教員または大学院入試事務室へご相談ください。

研究テーマ・研究指導教員・論文作成について

Q7

研究テーマ・研究指導教員はどのように決めるのですか。

A

希望するおおよその研究テーマが決まりましたら、研究指導希望教員が不明の場合は、志望する専攻・分野の教員にご相談いただきます。そこで、希望する研究テーマ、研究指導教員の専門領域等も考慮して、出願、修学に向けてアドバイスを行います。
すでに研究指導希望教員が明確な場合は、当該教員に直接ご相談いただくことも可能です。
当該教員が研究指導を承諾すれば、その教員の下で研究を進めていくことになります。
各教員への相談方法(連絡先等)についてご不明な点があれば、相談を希望する教員名(不明の場合は志望する専攻・分野名)を明記の上、大学院入試事務室[grnyuusi@nuhw.ac.jp]までお問い合わせください。
なお、入学時に研究テーマが確定していない場合でも、1年次に様々な講義を受講しながら分野長の指導の下でテーマを絞ることができます。その時点で専攻長・分野長が研究テーマに相応しい指導教員を紹介します。
>>各専攻・分野の担当教員一覧

Q8

修士論文の作成は、どのように行われるのですか。

A

本学大学院の共通科目には研究方法や統計解析に関する科目もあり、本格的な論文作成に入る前の1年次からそれらの科目を履修することが可能です。また1年次後期から始まる専門分野の演習科目では、研究テーマに関連する文献を読み、論文の構成や書き方を学んでいきます。
2年次には指導教員の下で、データ収集・解析・論文作成を行います。

Q9

修士論文作成までの単位履修条件はあるのですか。

A

修士論文作成の指導は、2年次より「特別研究」という科目において行われます。「特別研究」は同じ分野の特論と演習を履修した後で行われます(一部期間が重なる事があります)。単位履修条件は特に設けておりませんが、それまでに共通科目等の選択科目を履修しておくことが望まれます。

Q10

修士論文の執筆にはどの程度のレベルが求められるのですか。また、修士論文の指導はどのような体制で行われるのですか。

A

本学大学院では、院生1名に対し、主研究指導教員1名、副研究指導教員1名以上がついて研究活動を支援します。
学位論文の評価基準は学位プログラムごとに定められています。詳細は大学院ホームページでご確認ください。

Q11

授業に関する質問はどのようにするのですか。

A

教員の研究室を直接訪問し尋ねることはもちろん、電子メールやインターネットによる多様なメディアを活用することもできます。学生にはメールアドレスとパスワードが大学から付与されます。

学費について

Q12

学費の減免や奨学金制度について教えてください。

A

入学金減免制度、修士課程学費減免特待生制度、特別研究奨学金制度、修学援助奨学金制度、無利子貸与奨学金制度、大学独自の経済支援制度が充実しており、修学を経済的にサポートしています。また、日本学生支援機構の奨学金制度、国の教育ローン等も利用できます。詳しくは学費ページを参照してください。

入学後の実験や調査研究に必要な費用について

Q13

入学後、実験や調査研究に必要な費用はどの程度ですか。

A

研究テーマ、方法、材料、調査の範囲等によって費用は異なりますので、志望する専攻・分野の教員にご相談ください。

Q14

研究費助成について教えてください。

A

大学院教育・研究の発展と充実を図るために院生の特別研究および特殊研究指導担当教員が当該院生と共同研究を行う際に申請できる研究費枠として、「研究科長裁量研究費」を設けています。2021年度は20万円以内×10件を募集しており、審査により採否を決定します。

研究室等について

Q15

研究室、実験室、実習室等の研究環境について教えてください。

A

本学大学院では院生用に共同研究室を設けており、院生が研究のために使用できる机やプリンタ等が準備され、研究や論文作成に集中できる環境として大いに活用されています。また、共同研究室には学内LANが配線済みであり、個人用パソコンを持ち込んでの利用もできます。
ゼミ室、各種実験室・実習室等、充実した研究の環境が整っています。

研究生、学位等について

Q16

研究生を受け入れていますか。

A

受け入れています。ただし、各教員の研究指導状況により、募集をしない場合もあります。研究生や科目等履修生の募集の詳細につきましては、大学院入試事務室までお問い合わせください。

Q17

修了時に授与される学位の名称を教えてください。

A

各専攻分野で授与される学位は以下の通りです。

保健学専攻:
修士(保健学)
健康科学専攻
健康栄養学分野、健康スポーツ学分野:修士(健康科学)
看護学分野:修士(看護学)
社会福祉学専攻:
修士(社会福祉学)
医療情報・経営管理学専攻:
修士(医療情報・経営管理学)
医療福祉学専攻:
博士(保健学)
Q18

博士後期課程を修了するためには、論文は何編以上必要になりますか。

A

博士の学位の授与は、筆頭原著論文である学位論文1編、参考論文1編以上が、査読のある学術誌に掲載された者または掲載が許可された者に対して行うこととし、さらに学位論文を含む2編以上の論文のうち1編以上は英語論文である必要がある等、学位論文の提出には条件があります。詳しくは大学院入試事務室までお問い合わせください。

Q19

これまでに修了した人はどれくらいいますか。

A

修士課程は2005年4月に開設され、2021年3月までに419名の修了者を輩出しています。また、博士後期課程は2007年4月に開設され、2021年3月までに71名の修了者を輩出しています。よって医療福祉学研究科全体としては、これまでに490名の修了者を輩出しています。

図書館について

Q20

図書館ではどのようなサービスを提供していますか。

A

本学図書館では、以下のサービスを提供しています。

  • 図書の貸出;上限10冊まで、30日間貸出可能。
  • 文献検索データベースの利用;医学関連の雑誌記事や電子ジャーナル等のデジタル資料を検索できます。
  • 文献の取寄せ;本学に所蔵していない文献を他大学図書館から入手するサービスです。
  • パソコンの使用;学生生活に必要な情報を取得するためであれば自由に使用できます。
  • LANアクセス;学内ネットワークへアクセスするためのケーブル口が有線で76個用意されています。また、無線LANでも約90台がアクセス可能です。
Q21

図書館の開館曜日・時間帯はどのようになっていますか。

A

平日は午前9時から午後9時まで、土曜日は午前9時から午後5時まで開館しており、夜間や土曜日の学習や研究にも対応しています。また、定期試験・国家試験の支援として例年7月、12月~2月の約4か月間は日曜日も開館しています。詳しいサービス内容や開館カレンダーについては、本学図書館のホームページをご確認ください。

入学選考関係について

Q22

出願書類に不備があった場合は、どうなりますか。

A

出願書類に不足や不備があった場合、「出願」として認められない事があります。出願の際には必ず出願書類を見直し、余裕をもって出願してください。
なお出願書類に記入ミスをした場合は、ミスをした記入箇所に二重線を引き、その上に訂正印を押印の上、余白に正しく記入し直してください。二重線での訂正対応が困難な場合や汚れが生じた場合等は、大学院入試事務室までお問い合わせください。

Q23

「学内推薦入試」とは、どんな入試制度ですか。

A

「学内推薦入試」は、新潟医療福祉大学学部卒業見込者であり、且つ所属学科長が推薦した方のみを対象とした入試です。なお、出願書類として学科長からの「推薦書」が必要となりますので、推薦書の書式を大学院入試事務室へ請求してください。

Q24

合格発表はどのような方法で行われますか。

A

合格発表は大学院ホームページに掲示します。また、合格者には合格通知を郵送します。なお、電話やメール、郵便等による合否についての問い合わせには応じられませんのでご了承ください。

願書の受け付け等について

Q25

出願書類を提出する際は、郵送ではなく大学窓口に持参しても良いですか。

A

出願書類は、大学院入試事務室宛ての郵送のみ受付します。本学所定の出願書類送付用封筒を用い、簡易書留で大学院入試事務室まで郵送してください。

Q26

入試についての問い合わせは、どこにすれば良いのですか。

A

入試に関する質問や問い合わせは、大学院入試事務室へお願いします。電話、メール、ファックスいずれも受け付けています。
新潟医療福祉大学 大学院入試事務室
〒950-3198 新潟市北区島見町1398番地
TEL.025-257-4500 FAX.025-257-4505
メールアドレス grnyuusi@nuhw.ac.jp
URL https://www.nuhw.ac.jp/grad/

その他

Q27

合格し入学手続きも済ませましたが、事情により入学を辞退したい場合、納入した入学手続時納付金は返還してもらえますか。

A

入学手続完了後に入学を辞退する場合は、2022年3月31日(木)までに所定の手続を完了した場合に限り、入学金を除く入学手続時納付金を返還します。入学辞退を希望される方は、必ず電話にて事前連絡の上、入学辞退届(入学手続要項に従って作成したもの)と入学許可証を大学院入試事務室まで郵送してください。

Q28

自家用車で通学したいのですが、駐車場はありますか。

A

所定の手続きを行い駐車を許可された方(駐車許可証の発行を受けた方)は大学駐車場を利用することが可能ですので、自家用車で通学することができます。

Q29

大学までの通学方法としてはどのようなものが考えられますか。

A

自家用車以外では、本学が運行する無料スクールバスと、新潟交通株式会社が運行する路線バスがあります。スクールバスは本学とJR豊栄駅や学生向けのアパートが多い地区とを結び、午前8時台から午後10時前頃まで1日約40便運行しています。スクールバスの時刻表は、本学ホームページをご確認ください。
路線バスは新潟市中心部と本学とを結ぶ便が1日45便ほど運行されています。
路線バスの運行時刻につきましては、新潟交通株式会社ホームページをご確認ください。

Q30

在学中の就職支援について教えてください。

A

本学就職センターでは学部生同様、大学院生に対しても在学中の就職活動をサポートしています。就職活動全般について心配なことがありましたら、就職センターにご相談ください。