本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
理学療法にかかわる知識や技術を身につけるために必要な高等学校卒業相当の基礎学力および学習能力を有する。
他者との協調性をもち、主体的にグループワークに参加して自分の意見を表現するとともに、チームの目指す方向性を理解する能力を有する。
他者を理解しようとする姿勢をもつとともに、人との関わりを大切にし、ボランティアなどの課外活動に対して主体的な行動力を有する。
身近な事象やそこから生じる問題に対し、その解決方法を自身で考え、また他者の意見を取り入れながら、解決を試みる能力を有する。
社会の変化に興味をもち、保健・医療・福祉分野に高い関心を有するとともに、理学療法士になろうとする高い意欲を有する。
理学療法にかかわる科学的根拠に裏づけられた専門知識・技術を身につけるために基礎教養科目群や専門基礎科目群、専門専攻科目群を配置し、科学的思考力を修得するために理学療法ゼミや卒業研究を配置する。成果は当該科目群の成績により評価する。
他職種と連携して問題解決に向けた情報収集能力および関連する幅広い知識を身に着けるために保健医療福祉教養科目群や保健医療福祉連携科目群、専門専攻科目群のひとつである理学療法管理学を配置し、コミュニケーション力を向上させるとともに、リーダーシップを身につけるために基礎ゼミなどを配置する。成果は当該科目群の活動状況および成績により評価する。
倫理観と責任感を学び、理学療法を必要とする対象者や地域社会における理学療法士の取り組みに関心をもち、対象者に対して適切な理学療法を提供し、対象者の社会参加を支援する力を修得するために臨床実習や地域リハビリテーション実習を含む専門専攻科目群を配置する。成果は専門専攻科目群の成績により評価する。
専門知識・技術および論理的思考力を涵養し、臨床的状況や対象者および地域社会の意思などを考慮した問題発見および問題解決力を身につけるために基礎教養科目群や専門基礎科目群、理学療法課題演習および卒業研究などを配置する。成果は当該科目群の成績により評価する。
国際的な科学の進歩や社会の変化への好奇心をもち、生涯を通じて自律した理学療法士として自己実現意欲を涵養するために理学療法ゼミや海外フィールド実習、スポーツ障害理学療法学、高齢者健康増進学、骨関節病理学、神経筋機能解析学、運動制御理論、運動生理学、痛み学など数多くの専門専攻科目を配置する。成果は当該科目の成績により評価する。
科学的根拠に裏づけされた理学療法に関する知識および技術を有し、それらを活用できる。
多職種と連携し、問題解決に向けた情報収集ができるとともに、議論に必要とされる理学療法と関連領域の幅広い知識とコミュニケーション能力を有しリーダーシップを発揮することができる。
高い倫理観と責任感を有し、理学療法を必要とする対象者の人権を尊重するとともに、地域社会の活性化や対象者のQOL向上に全力で取り組むことができる。
幅広い教養と習得した理学療法学を活かし、臨床的状況、対象者や地域社会の意思などを考慮し、妥当な仮説を立案し、吟味し、論理的に問題を解決することができる。
国内外を問わず、科学の進歩や社会の変化を理解し、生涯を通して理学療法学に関する知識および技術を高め、それらを適切な場で発信することができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
業務全般に関する事項 | |||||
・目的 | ○ | ||||
・研鑽および資質の向上 | ○ | ○ | |||
・基本的姿勢 | ○ | ||||
・チーム医療での協調 | ○ | ||||
・法の遵守 | ○ | ||||
・守秘義務 | ○ | ||||
・対象者・家族への説明 | ○ | ||||
・記録の整備・保存 | ○ | ||||
・安全性の配慮・事故の防止 | ○ | ||||
・教育 | ○ | ||||
医師の指示に関する事項 | ◎ | ||||
・医師の指示の下に理学療法を実施 | |||||
・業務は、全体として医師の指示により行われる | |||||
・医師から留意すべき事項に関し、指示をあらかじめ受ける(疑義がある点について医師に確認を求める) | |||||
理学療法士の個別業務に関する事項 | ◎ | ◎ | |||
・対象 | |||||
・評価・理学療法計画作成 | |||||
・治療 | |||||
・予防 | |||||
・指導 | |||||
・記録 | |||||
・機器の保守・点検 | |||||
特記事項 | ◎ | ||||
・作業療法士業務との共通領域 | |||||
・義肢装具士との連携 | |||||
・臨床工学技士との連携 | |||||
・在宅対象者に理学療法を実施する場合 |
公益社団法人 日本理学療法士協会
理学療法士業務指針
(平成7年12月9日制定、平成24年4月1日一部改正)
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
作業療法に関わる知識と技術を身につけるために必要な高等学校卒業相当の英語・国語・数学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
相手の話をよく聞いて理解し、自分の意見を相手にわかりやすく伝え、他者と共に協力して物事を行おうとする態度を有する。
他者を理解する姿勢をもつとともに、相手の立場を尊重し、困っている人に対して優しい心で手助けする態度を有する。
ある事象に対して適切な判断をくだすために、さまざまな視点をもって考える能力を有するとともに、問題解決を試みる能力を有する。
保健・医療・福祉領域に強い関心を有するとともに、作業療法士になろうとする高い意欲を有する。
作業療法士になるために必要な基礎的知識と技術、さらにそれらを活用する力を修得するために基礎医学および臨床医学や作業療法に関連した専門科目を配置する。1・2年次に基礎医学、臨床医学系の専門基礎科目を、2・3年次に作業療法の専門専攻科目を配置する。成果は基礎教養科目群、専門専攻科目群の成績および国家試験の合否により評価する。
他の職種との連携協働を行うために必要な協調性やリーダーシップのあり方を修得するために保健医療福祉教養科目群および保健医療福祉連携科目群を配置する。とくに学部単独で実施する1年次のチームアプローチ入門によって、多職種連携の基礎を学び、2年次の連携基礎ゼミで強化する。成果は保健医療福祉教養科目群および保健医療福祉連携科目群の成績により評価する。
対象者の意思を重んじる姿勢と対象者を元気にする力を修得するために作業療法に関連した専門専攻科目群と臨床実習を配置する。臨床実習は1年次の基礎実習に始まり、2年次の体験実習、3年次の地域実習と評価実習、4年次の総合臨床実習へと連続した配置としている。成果は専門専攻科目群および臨床実習の成績により評価する。
作業療法の実践過程を学ぶことを通して論理的に思考し、判断できる力を修得するために卒業研究やゼミ活動科目を配置する。とくに3年次の研究方法論によって基礎力を身につけた上で、3年次の研究方法論演習や4年次の卒業研究で仲間と協力しながら問題解決の実際を体験する。成果は研究方法論演習、卒業研究の成績により評価する。
作業療法士として生涯を通じて自己の夢の実現に向けて研鑽を継続するための心構えを身につけるために基礎教養科目群および専門専攻科目群を配置する。とくに専門職になるための自覚および関心を深めるために実際の患者による講義や演習を行い、臨床実習で強化し、自らの可能性を広げる。成果は基礎教養科目群および専門専攻科目群や臨床実習の成績により評価する。
持続可能な社会を支える保健・医療・福祉領域の専門職として、幅広い教養的知識とともに、作業療法に関する確かな専門的知識・技能を身につけている。
多様な背景を持つ人々と関わりながら、多職種連携の技能を活かし、チーム共通の目標に向けて、保健医療福祉スポーツ分野の複数の職種と良好なコミュニケーションを取り、主体的に行動することができる。
作業療法士として、高潔な倫理観、使命感、責任感を有するとともに、人の多様な生き方や価値観を寛容に理解および尊重して、対象者および家族のQOLの向上を支援できる。
対話と教養的知識をもって、人間の生活における作業の意味や価値を心身の機能や文化・社会のあり方と結びつけて解釈し、作業が健康に及ぼす影響について適切に判断した上で、他の専門領域の知見も活かしながら問題解決に取り組むことができる。
作業療法士として継続的に人間性を高める意欲を有し、また学びを生涯にわたり続けることで、国際化・情報化にも対応し、自らの可能性を拓げようとする姿勢がある。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
第一業務全般に関する事項 | |||||
【目的】 1.作業療法士は,「身体又は精神に障害のある者,またはそれが予測される者に対し,その主体的な活動の獲得を図るため,諸機能の回復,維持および開発を促す作業活動を用いて治療・指導・援助を行うこと」を業務とし,もって,保健・医療・福祉の普及及び向上に寄与することを目的とする. |
◎ | ◎ | |||
【基本的態度】 2.作業療法士は,作業療法に関する専門技術者であることを十分認識し.最善の努力を払って業務を遂行するものとする. |
◎ | ◎ | |||
【他職種との関係】 3.作業療法士は,医療チームの一員として作業療法に関わる各治療の段階で必用に応じて医師,看護師,理学療法士,義肢装具士,ソーシャルワーカー等と緊密な連携を保ち,より円滑で効果的な医療を行うことに協力するものとする, |
◎ | ||||
【研鑽】 4.作業療法士は,作業療法に関する分野は勿論,基礎医学,臨床医学,その他の関連分野の知識及び技術の習得・研鑽に積極的に励み,専門領域の技術の向上・開発に努めるものとする. |
◎ | ◎ | |||
【法の遵守】 5.作業療法士は,業務の遂行に当たっては,「理学療法士及び作業療法士法」の趣旨を十分理解すると共に,関連法規を遵守しなければならない. |
◎ | ||||
【守秘義務】 6.作業療法士は,業務上知り得た秘密を正当な理由なくして他人に漏らしてはならない. |
◎ | ||||
【患者・家族への説明】 7.作業療法士は,患者又はその家族に,作業療法の評価,目的,内容などについて,その都度説明を行うものとする. |
◎ | ○ | |||
【記録と報告】 8.作業療法士は,作業療法に関する患者の経過を記録し,保存するものとする.また,必要に応じて患者の作業療法経過を口頭もしくは書面で報告するものとする. |
◎ | ○ | |||
【事故への対応】 9.作業療法士は,作業療法実施中に転倒,骨折等,何らかの事故が生じた場合は速やかに医師に報告し,報告書を通じて関連職種に連絡するものとする.また,医師の指示にもとづき,患者及び家族に事情説明を行うものとする. |
◎ | ◎ | |||
【作業療法士の育成】 10.作業療法士は,後輩の育成及び作業療法士教育水準の向上に努めるものとする. |
◎ | ||||
第二医師の指示に関する事項 | |||||
【作業療法の実施】 11.作業療法士は,医師の指示のもとに作業療法を実施するものとする. |
◎ | ◎ | |||
【リスク確認と疑義の確認】 12.作業療法は,業務を適切に行うために,リスク管理等については医師の指示を受けるものとする.また,業務を行う上で疑義がある点については,その都度,医師に確認を求めるものとする. |
◎ | ◎ | |||
第三個別業務に関する事項 | |||||
【作業療法評価】 13.作業療法は,患者の問題点を把握するため,また患者に対する作業療法の内容を決定するため評価を行う.評価項目は,患者が日常生活を営むために必用な身体及び精神面における基本的能力,例えば身体の基礎的運動能力(上肢機能,座位・立位耐久性,運動発達等),高次神経機能(失行,失認,知覚認知機能の発達等)そして心理的諸機能(意欲,現実検討,心理的耐久性等),応用的能力,例えば動作能力(両手動作,片手動作,日常生活動作等),高次精神機能(学習能力,問題解決能力,趣味活動,遊びの発達等)そして作業能力(作業耐久性,作業習慣等),社会的適応能力,例えば対人関係能力,生活管理能力(安全,金銭,健康,余暇活用等),環境調整(家屋改造,リハビリテーション関連機器の活用等),自助具・義肢・装具の適応評価等が含まれる. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法計画立案】 14.作業療法士は,作業療法計画を立案し,その計画に沿って作業療法を遂行するものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法の実施】 15.作業療法士は,患者の諸機能の改善・維持のため,種々の作業活動を用いて作業療法を実施するものとする.作業療法の内容には,基本的能力の改善・維持,応用能力の改善・維持,社会適応能力の改善・維持,環境調整及び家族指導,自助具・義肢・装具の製作と適合訓練等が含まれる. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法の場】 16. 作業療法士は,作業療法をベッドサイド,作業療法室,患者の家及び職場で実施することとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法技術】 17.作業療法士は,患者の目的に応じた作業活動の選択及び実施を技術とする.また,環境調整,自助具・義肢・装具の製作及び適合訓練に必用な技術を持つものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【再評価と再立案】 18.作業療法士は,必要に応じて患者の再評価及び作業療法計画の再立案を行い,効果的な作業療法の実施に努めるものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法の終了】 19.作業療法士は,患者が治療目標に到達したとき,もしくは患者にそれ以上に作業療法サービスが提供出来ないとき,作業療法を終了するものとする. |
◎ | ◎ | |||
【退院時指導及び他施設への報告】 20.作業療法士は,患者が退院する際は必要に応じて,患者または家族に退院時の指導を行うものとする.また,患者が他の施設へ転ずる場合は,これまでの経過を転ずる施設の関連職種へ報告するものとする. |
◎ | ○ | ◎ | ◎ | |
【訪問指導】 21.作業療法士は,必要に応じて,患者の家,職場等を訪問し,患者や家族に治療及び指導を行うものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法関連器具の保守点検】 22.作業療法士は,作業療法を実施する際に用いる器具等については,定期的に点検をし,その安全性の確保に努めるものとする. |
◎ | ◎ | |||
第四特記事項 | |||||
23.作業療法士は,作業療法業務を補助する職にあたる者と協同で業務に当たる時には,その指導・監督に努めなければならない. |
◎ | ○ | ○ | ||
24.作業療法士は,患者治療において日常生活に必用な諸機能や家屋改造援助等,理学療法士の業務と重なりあう領域に関しては,あらかじめ業務内容の分担を連絡し,効率的な患者への治療を優先しなければならない. |
◎ | ○ | ○ | ||
25.作業療法士は,義肢・装具に関する採型,製作,適合訓練等の業務に関しては義肢装具士と連携をとり,患者に最も適合する義肢.装具の提供に努めなければならない. |
◎ | ○ | ○ |
一般社団法人日本作業療法士協会 作業療法業務指針 平成元年12月17日承認
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語・生物など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
幅広い年齢層の方々に対して、わかりやすく伝える能力を有する。
障がいのある人の、さまざまな生き方や考え方に対して理解や共感を示すことができ、それを踏まえた支援をしようとする態度を有する。
障がいのある人をとりまく諸問題を解決しようと努力し、さまざまな視点から考えて、問題を解決する能力を有する。
保健・医療・福祉領域に強い関心があり、成長し続ける言語聴覚士になろうとする意欲を有する。
1年次は幅広い教養を身につけるとともに保健医療福祉に関連する科目を配置する。また、2年、3年に配置した専門専攻科目を学修する上で必要な基礎科目も配置する。また、2年次、3年次には臨床に必要な専門基礎科目と専門専攻科目を配置する。成果は各科目の成績で評価する。
1年次は大学生活をスムーズにスタートさせるとともにチームワークを学ぶ手段として少人数による基礎ゼミを配置する。2年次には他学科の学生と共に学ぶ連携基礎ゼミに加え、学科の専門性をより高めた少人数によるゼミ形式の科目を設置する。これらの中で対話する力、考えを伝える方法を習得する。成果は成果物の発表と成績で評価する。
言語聴覚障がい児・者との対話を通して、対象者がかかえる問題点に気づく力を養うために2年次から臨床実習を配置する。また、対象児・者の問題を社会的な視点から支援する方法を習得するために3年次には実践的な演習科目を配置する。成果は臨床実習で評価する。
専門基礎科目や専門専攻科目で学んだ知識を活用し、言語聴覚障がい児・者がかかえる問題がどのような原因で生じたのかを解明する手法を学ぶため、さらには問題点を解決する手がかりを得る技能を習得するために卒業研究ゼミを配置する。成果は卒業研究で評価する。
臨床場面で実際に経験することの大切さを学び、自分なりの言語聴覚士のイメージを確立するために、専門的な学びが本格化する2年生から毎年臨床実習を配置する。特に関心を持った専門分野に関する学びの集大成として、また、卒業後も高い専門性を維持するために必要となる自ら学んでいく姿勢を身につけるために卒業研究を配置する。成果は臨床実習と卒業研究で評価する。
言語聴覚障がいのある人を理解するために必要な高い専門性を持ち、言語聴覚士としての高度な技能を活用できる。
保健医療福祉分野の多くの職種とコミュニケーションをとりながら、横断的・融合的にチームアプローチを実践できる。
対象者との対話を通して文化的背景を理解し、QOLの向上を図るために専門的知識と技能を活用していく。対象者が異なる意見を持っていたとしても寛容的な視点と高い倫理観を持って支援していくことができる。
専門的知識・技能を積極的に用いて情報収集を行い、対象者が抱える問題点を明確にして科学的な解決に努めることができる。
生涯にわたって高い専門性を維持するための努力を怠らず、かつ一般教養的知識を培い、人間性を磨き上げていくことができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
第一業務全般に関する事項 | |||||
【目的】 1.作業療法士は,「身体又は精神に障害のある者,またはそれが予測される者に対し,その主体的な活動の獲得を図るため,諸機能の回復,維持および開発を促す作業活動を用いて治療・指導・援助を行うこと」を業務とし,もって,保健・医療・福祉の普及及び向上に寄与することを目的とする. |
◎ | ◎ | |||
【基本的態度】 2.作業療法士は,作業療法に関する専門技術者であることを十分認識し.最善の努力を払って業務を遂行するものとする. |
◎ | ◎ | |||
【他職種との関係】 3.作業療法士は,医療チームの一員として作業療法に関わる各治療の段階で必用に応じて医師,看護師,理学療法士,義肢装具士,ソーシャルワーカー等と緊密な連携を保ち,より円滑で効果的な医療を行うことに協力するものとする, |
◎ | ||||
【研鑽】 4.作業療法士は,作業療法に関する分野は勿論,基礎医学,臨床医学,その他の関連分野の知識及び技術の習得・研鑽に積極的に励み,専門領域の技術の向上・開発に努めるものとする. |
◎ | ◎ | |||
【法の遵守】 5.作業療法士は,業務の遂行に当たっては,「理学療法士及び作業療法士法」の趣旨を十分理解すると共に,関連法規を遵守しなければならない. |
◎ | ||||
【守秘義務】 6.作業療法士は,業務上知り得た秘密を正当な理由なくして他人に漏らしてはならない. |
◎ | ||||
【患者・家族への説明】 7.作業療法士は,患者又はその家族に,作業療法の評価,目的,内容などについて,その都度説明を行うものとする. |
◎ | ○ | |||
【記録と報告】 8.作業療法士は,作業療法に関する患者の経過を記録し,保存するものとする.また,必要に応じて患者の作業療法経過を口頭もしくは書面で報告するものとする. |
◎ | ○ | |||
【事故への対応】 9.作業療法士は,作業療法実施中に転倒,骨折等,何らかの事故が生じた場合は速やかに医師に報告し,報告書を通じて関連職種に連絡するものとする.また,医師の指示にもとづき,患者及び家族に事情説明を行うものとする. |
◎ | ◎ | |||
【作業療法士の育成】 10.作業療法士は,後輩の育成及び作業療法士教育水準の向上に努めるものとする. |
◎ | ||||
第二医師の指示に関する事項 | |||||
【作業療法の実施】 11.作業療法士は,医師の指示のもとに作業療法を実施するものとする. |
◎ | ◎ | |||
【リスク確認と疑義の確認】 12.作業療法は,業務を適切に行うために,リスク管理等については医師の指示を受けるものとする.また,業務を行う上で疑義がある点については,その都度,医師に確認を求めるものとする. |
◎ | ◎ | |||
第三個別業務に関する事項 | |||||
【作業療法評価】 13.作業療法は,患者の問題点を把握するため,また患者に対する作業療法の内容を決定するため評価を行う.評価項目は,患者が日常生活を営むために必用な身体及び精神面における基本的能力,例えば身体の基礎的運動能力(上肢機能,座位・立位耐久性,運動発達等),高次神経機能(失行,失認,知覚認知機能の発達等)そして心理的諸機能(意欲,現実検討,心理的耐久性等),応用的能力,例えば動作能力(両手動作,片手動作,日常生活動作等),高次精神機能(学習能力,問題解決能力,趣味活動,遊びの発達等)そして作業能力(作業耐久性,作業習慣等),社会的適応能力,例えば対人関係能力,生活管理能力(安全,金銭,健康,余暇活用等),環境調整(家屋改造,リハビリテーション関連機器の活用等),自助具・義肢・装具の適応評価等が含まれる. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法計画立案】 14.作業療法士は,作業療法計画を立案し,その計画に沿って作業療法を遂行するものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法の実施】 15.作業療法士は,患者の諸機能の改善・維持のため,種々の作業活動を用いて作業療法を実施するものとする.作業療法の内容には,基本的能力の改善・維持,応用能力の改善・維持,社会適応能力の改善・維持,環境調整及び家族指導,自助具・義肢・装具の製作と適合訓練等が含まれる. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法の場】 16. 作業療法士は,作業療法をベッドサイド,作業療法室,患者の家及び職場で実施することとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法技術】 17.作業療法士は,患者の目的に応じた作業活動の選択及び実施を技術とする.また,環境調整,自助具・義肢・装具の製作及び適合訓練に必用な技術を持つものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【再評価と再立案】 18.作業療法士は,必要に応じて患者の再評価及び作業療法計画の再立案を行い,効果的な作業療法の実施に努めるものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法の終了】 19.作業療法士は,患者が治療目標に到達したとき,もしくは患者にそれ以上に作業療法サービスが提供出来ないとき,作業療法を終了するものとする. |
◎ | ◎ | |||
【退院時指導及び他施設への報告】 20.作業療法士は,患者が退院する際は必要に応じて,患者または家族に退院時の指導を行うものとする.また,患者が他の施設へ転ずる場合は,これまでの経過を転ずる施設の関連職種へ報告するものとする. |
◎ | ○ | ◎ | ◎ | |
【訪問指導】 21.作業療法士は,必要に応じて,患者の家,職場等を訪問し,患者や家族に治療及び指導を行うものとする. |
◎ | ◎ | ◎ | ||
【作業療法関連器具の保守点検】 22.作業療法士は,作業療法を実施する際に用いる器具等については,定期的に点検をし,その安全性の確保に努めるものとする. |
◎ | ◎ | |||
第四特記事項 | |||||
23.作業療法士は,作業療法業務を補助する職にあたる者と協同で業務に当たる時には,その指導・監督に努めなければならない. |
◎ | ○ | ○ | ||
24.作業療法士は,患者治療において日常生活に必用な諸機能や家屋改造援助等,理学療法士の業務と重なりあう領域に関しては,あらかじめ業務内容の分担を連絡し,効率的な患者への治療を優先しなければならない. |
◎ | ○ | ○ | ||
25.作業療法士は,義肢・装具に関する採型,製作,適合訓練等の業務に関しては義肢装具士と連携をとり,患者に最も適合する義肢.装具の提供に努めなければならない. |
◎ | ○ | ○ |
1)言語聴覚士法
定義(第二条)
業務等(第四十二条―第四十六条)
2)言語聴覚士法施行規則
業務(第二十二条)
3)倫理綱領 日本言語聴覚士協会
https://www.japanslht.or.jp/about/teikan.html本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
義肢装具ならびに福祉用具・機器を理解することのできる高等学校卒業相当の基礎学力を有する。
他者の意見や考え方を尊重し、チームの一員として主体的に目標に向かって活動する態度を有する。
対象者に理解を示し、支援に向けて主体的に行動する能力を有する。
身近な事象に対して問題意識をもち、論理的に考えるとともに、対策を講じて解決する能力を有する。
義肢装具士を目指す強い意志をもつとともに、国内外の義肢装具、福祉用具・機器にも関心をもち、積極的に学ぼうとする高い意欲を有する。
1年次は義肢装具ならびに福祉用具・機器を客観的に分析する基礎科目を配置する。2年次から3年次にかけて、応用的基盤を構築するために、対象者を客観的に分析する方法について学ぶ科目を配置する。また、3年次から4年次にかけて、専門分野を客観的に分析探求するスキルを習得するために、卒業研究を配置する。成果は当該科目の成績および国家試験合格率により評価する。
1年次はチームワークとリーダシップの基礎的なスキルを構築するために、基礎ゼミを配置する。2年次は多職種を理解し連携を図る基礎を構築するために、全学的な連携基礎ゼミを配置する。2年次から4年次にかけて、義肢装具士としての役割やチーム医療を実践する一員としての位置付けを学ぶために臨床実習を配置する。成果は当該科目ならびに臨床実習の成績により評価する。
1年次は対象者を支援する力を身に着けるための基本的な製作技術を習得する実習科目を配置する。2年次から3年次にかけて、実際の義肢装具ならびに福祉用具・機器使用者をモデルにした実習科目を配置する。4年次は特殊な対象者を想定した科目を配置する。成果は当該科目の成績により評価する。
2年次から3年次にかけて、対象者を客観的に分析するために実際の義肢装具ならびに福祉用具・機器使用者をモデルとした実習科目を配置する。また、2年次から4年次にかけて、実践的に問題解決の力を構築するために臨床実習を配置し、3年次から4年次にかけて卒業研究を配置する。成果は当該科目および臨床実習の成績により評価する。
1年次は幅広い分野に関心を持つために、基礎・教養科目を配置する。また2年次から4年次にかけて、将来を見据えた自己実現に向け臨床現場での義肢装具ならびに福祉用具・機器の仕事、および関連職種について学ぶ臨床実習を配置する。また国際交流などの活動を通して海外の義肢装具および対象者の状況などについても学ぶ。成果は当該科目の成績ならびに国家試験合格率、国際レベルの資格取得状況により評価する。
科学的根拠に基づいた義肢装具および福祉用具・機器等の知識と技術を有し活用できる。
多職種とのコミュニケーションを通して対象者の情報を収集し、かつICTを活用して情報を共有してチームワークを図ることができる。また多職種から得られた情報をもとに専門とする分野のアプローチを推進することができる。
高い倫理観と責任感および寛容な人間性を持って対象者の人権の尊重と価値観に対応し、そのQOLを高めることができる。
対象者の抱えている問題に対し、多職種と連携・協働して情報を収集し、分析、対策を検討することによって問題を解決することができる。
グローバルな社会の変化に対応した教養を持ち、技術的進歩に関心を持ち、生涯を通じて自らの専門的知識と技術を高めることができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
①対処疾患の治療に関わる診療の補助 | ◎ | ○ | ○ | ◎ | ○ |
②対象疾患ならびに障がいを評価し、義肢装具デザインを提案 | ◎ | ○ | ◎ | ◎ | |
③処方された義肢装具に基づいた肢位による採寸・採型 | ◎ | ○ | ○ | ||
④処方された義肢装具に基づいたモデル修正 | ◎ | ○ | ○ | ||
⑤製作に関する管理 | ◎ | ◎ | ○ | ○ | |
⑥適合評価 | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ○ |
⑦装着や取扱い方などの管理方法に関する指導 | ◎ | ○ | |||
⑧見積や価格等に関する管理 | ○ | ◎ | |||
⑨アフターフォローに関する管理 | ◎ | ○ | ○ | ||
⑩個人情報に関する管理 | ○ | ◎ |
(出典)義肢装具士法の解説・関連法規
(中央法規出版)より業務指針を抽出
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語・数学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
相手の話をよく聞き、自分の考えを相手にわかりやすく伝えながら、他者と協力して物事を行おうとする態度を有する。
保健・医療・福祉分野やスポーツ分野で社会に貢献したいと望み、倫理を重んじ、誠実で人々に寄り添う心を有する。
確かな知識や技術を習得するための日々の学習や反復練習を怠らない忍耐力をもち、目標達成まで努力する気持ちを有する。
保健・医療・福祉領域に強い関心があり、鍼灸師として地域医療に貢献したいという意欲を有する。
新しい知識と技術を活用する力を修得し、豊かな人間性を備え、次代の求める鍼灸師として活躍できる人材を育成する。鍼灸師として安全性に関する知識と技術、鍼灸治療に必要な東洋医学の基本的な生理観、病理観、治療技術やその評価法、および鍼灸治療の適応範囲に関する知識を習得させるために、鍼灸リスクマネジメント学、東洋医学概論、社会鍼灸学を配置する。成果は国家試験合格率により評価する。
関連する専門職が連携・協働し、チーム医療・チームアプローチを通して、鍼灸師としてのコミュニケーションやリーダーシップのあり方を習得するために、プレゼンテーション方法論、基礎ゼミ、連携基礎ゼミを配置する。成果は保健医療福祉教養科目群および保健医療福祉連携科目群の成績により評価する。
幅広い教養を身につけ、対象者に共感し、人間味のある高度医療人として対象者を支援する力を習得するために、解剖学やメンタルヘルス学、起業の精神と実践、臨床研究デザイン学、臨床倫理学を配置する。成果は臨床実習の成績により評価する。
論理的に思考し議論する能力と、問題を解釈し解決する能力を習得するために、基礎医学研究セミナー、プレゼンテーション方法論を配置し、PBL(問題解決型授業)を取り入れた講義を行う。また、論理的思考による解決への道筋を見い出す力を習得するために卒業研究を配置する。成果は卒業研究の成績により評価する。
スポーツ・美容領域や地域医療における鍼灸師の役割を理解し、優れたQOLサポーターとして、自主的・継続的に自己研鑽に努める心構えを身につけるため、専門専攻科目群としてスポーツ鍼灸学、レディース鍼灸学、高齢者鍼灸学、メンタルヘルス鍼灸学、社会鍼灸学、疼痛管理鍼灸学を配置する。成果は臨床実習と卒業研究の成績により評価する。
鍼灸師に必要とされる専門的知識・技能を習得し、教養的知識を有するとともに、鍼灸師として適切なコミュニケーション能力とチームアプローチを習得し、それらを臨床現場で活用しQOL向上に寄与できる。
鍼灸師としての高い専門性と多職種連携の技能を有し、アジア地域の一員として異文化の理解をし、対象者および保健医療福祉スポーツ分野の複数の職種の人たちと横断的・融合的なコミュニケーションを図りながら、リーダーシップを発揮できる。
社会人として、また医療人として、幅広い視野を持ってさまざまな問題に柔軟に対応できる能力を備え、高い倫理観や寛容な人間性を身につけている。
鍼灸師として必要な専門知識と技術などの論理的思考力と対話が出来る能力を有し、それらを総合的に活用しながら正確な判断のもと問題解決ができる。
最新の医療情報・鍼灸技術の進歩に広く関心をもち、生涯を通じて主体的・意欲的に学習できる。
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の国語・数学・物理・生物・化学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
自分の意見を論理的に表現し、相手にわかりやすく伝える能力を有する。
学習や課外活動などに対して主体的に行動しようとする態度を有する。
ある事象に対して妥当な判断をくだすために、他者の意見を取り入れながら、多面的に考える能力を有する。
保健・医療・福祉領域に強い関心があり、臨床工学技士および臨床検査技師の両資格取得者になろうとする高い意欲を有する。
臨床技術学に必要な科学知識および技術を修得するために臨床工学技士および臨床検査技師の二つの法律が指定する科目群を融合したカリキュラムを編成する。
成果は国家試験合格率で評価する。
多職種と連携する中で的確な情報を共有し、自らも中心的役割を担える人材となるために学内実習および学外臨床実習を配置する。
成果は実習試験、臨床実習先からのルーブリックに準じた実習評価報告で評価する。
対象者の背景を理解し、健康問題に多面的にかかわることができるよう、臨床工学および臨床検査学を同時に学ぶカリキュラム編成する。
成果は科目試験で評価する。
検査結果を解析・評価できる基礎的技術を修得するために各種疾患の病態を体系的に学ぶ。医療機器の原理、構造および治療法を理解し、各疾患に対する機器の選択や治療条件を検討する科目を配置する。
成果は科目試験により評価する。
時代の求める優れた医療人材となるために、臨床工学技士と臨床検査技師の二つの資格(ダブルライセンス)を取得できるカリキュラムを編成する。
成果は科目試験および臨床実習先からのルーブリックに準じた実習評価報告で評価する。
幅広い教養とともに、臨床工学技士と臨床検査技師に必要とされる高度な専門知識と技術を身につけている。
臨床工学技士と臨床検査技師のダブルライセンスを持つ臨床技術者として、対象者との対話および他の職種と良好なコミュニケーションを図りながらチーム医療の一員として職務を遂行できる。
豊かな人間性と高潔な倫理観に立脚し、多様な価値観や考え方を尊重する国際社会の一員として、臨床技術の専門知識と技術を適切に用いて対象者を支援できる。
臨床技術者の専門性を生かし、得られた結果を総合的に分析・考察し、対象者のQOLに関わる問題を論理的に的確に解決できる。
国際化・情報化などの社会の変化に対応し、生涯を通じて医療技術の進歩に関心をもち続け、常に高い専門性を追求する。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
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Ⅰ.業務全般にわたる留意事項 | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
生命維持管理装置の操作及び保守点検を行うことを業務とし,以って,医療の普及及び向上に寄与する. | ○ | ||||
生命維持管理装置操作及び保守管理に関する専門医療技術者であることを十分認識し,医療機器の専門家として最善の努力を払って業務を遂行する. | ○ | ○ | ○ | ○ | |
医療チームの一員として医師その他の医療関係者と緊密に連携し,常に患者の状態を把握し,患者の状況に的確に対応した医療を提供するチーム医療の実践化を進め,より円滑で効果的かつ全人的な医療を確保することに協力する. | ○ | ○ | ○ | ||
医療機器の専門医療職として積極的に医療機器安全管理委員会等へ参加し,医療安全管理委員会との連携の下に医療機関における安全対策に努めることとする.また,医療機器が院内感染の媒体となることもあり,院内感染対策委員会等と緊密な連携の下に安全確保に努める. | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
患者の治療に関する検討会等への参加に当たっては,患者の身体状況の情報把握に努めると同時に,生命維持管理装置及び関連する医療機器の操作に関して必要とされる情報を提供する. | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
患者又はその家族から生命維持管理装置及び関連する医療機器について説明を求められたときは,医師の指示に基づき適切に対応する. | ○ | ○ | ○ | ||
在宅医療で使用する生命維持管理装置及び関連する医療機器の操作及び日常点検等の適切な使用方法を,予め医師その他の医療関係職種等と緊密な連携の下に,患者及び家族等に指導を行い,安全の確保に努める. | ○ | ○ | |||
生命維持管理装置及び関連する医療機器の動向等に関する情報収集や,関連分野の知識等に関心を払うこと等を通して常に研讃に励み,専門的な知識及び技術を保つように努める. | ○ | ○ | ○ | ||
他の医療関係者に対して生命維持管理装置及び関連する医療機器の適切な使用方法及び保守方法等の教育や情報の提供に努める. | ○ | ○ | ○ | ||
機器のトラブル(不具合等)の調査に心がけ,「医薬品・医療機器等安全性情報報告制度」及び「医薬品・医療機器等安全性情報」を活用する. | ○ | ○ | |||
業務の遂行に当たっては臨床工学技士法の趣旨を十分理解し,関連法規を遵守しなければならない. | ○ | ○ | |||
業務上知り得た秘密を正当な理由無くして他人に漏えいしてはならない.これは臨床工学技士でなくなった後でも同様とする. | |||||
医療機器業公正取引協議会「医療機関等における医療機器の立会いに関する基準」を遵守する. | ○ | ○ | |||
清潔野での作業では十分な知識・技能を習得し特に注意を払い,他の医療関係者との連携で十分な感染対策を講ずる. | ○ | ○ | |||
生命維持管理装置を用いた治療では患者の容体が急変する生命維持管理装置を用いた治療では患者の容体が急変することもあり,必要な機器・材料が直ちに使用できる体制を整えておかなければならない. | ○ | ○ | ○ | ||
Ⅱ.医師の指示に関する事項 | ◎ | ||||
運転条件及び監視条件等について医師の指示を受けなければならない.また,業務の遂行に当たり,疑義がある点についてはその都度医師に確認を求める. | ○ | ○ | |||
生命維持管理装置の操作のうち次に該当するものを行おうとするときはこれらの操作に係る装置の運転条件(運転時間,運転速度その他設定又は変更を行うべき条件),患者及び装置の監視条件(監視時間,監視項目その他設定又は変更を行うべき条件),薬剤,薬液及び酸素ガス等の投与量,投与方法及び投与時期について,書面等により医師のできる限り詳細な指示を受けなければならない. | ○ | ○ | |||
Ⅲ.個別業務に関する事項 | |||||
治療開始 | ○ | ○ | ○ | ○ | |
治療開始から終了まで | ○ | ○ | ○ | ○ | |
治療終了後 | ○ | ○ | ○ | ○ | |
その他 | ○ | ||||
特記事項:チーム医療を行う上で他の医療関係職種との関係において留意すべきである. | ○ | ○ |
公益社団法人 日本臨床工学技士会
臨床工学技士基本業務指針 2010
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
1)医療人としての責任を果たせる臨床検査技師 | |||||
①臨床検査を通じて「医療」を実践する臨床検査技師 | ◎ | ○ | ○ | ○ | ○ |
②社会に貢献・寄与できる臨床検査技師 | ○ | ○ | ◎ | ○ | ○ |
2)患者(国民)中心の仕事ができる臨床検査技師 | |||||
①疾病の早期発見、予防啓発を目的とした総合検診システムを開発できる臨床検査技師 | ○ | ◎ | ○ | ||
②検査の特性や意義について患者に説明・指導できる臨床検査技師 | ○ | ○ | ◎ | ||
➂臨床検査の発展に寄与できる教育者・研究者としての臨床検査技師 | ○ | ○ | ◎ | ||
3)多様な環境で対応できる臨床検査技師 | |||||
①医療施設の役割に即した臨床検査業務を実践できる臨床検査技師 | ◎ | ○ | ○ | ○ | |
②標準化された知識・技術の上に積み上げられた専門性を追求できる臨床検査技師 | ◎ | ○ | ○ | ||
➂臨床研究の主要な担い手の一職種としての臨床検査技師 | ○ | ○ | ○ | ◎ | |
4)自己研鑽の継続できる臨床検査技師 | |||||
①自己問題提起・解決を遂行できる基礎能力のある臨床検査技師 | ○ | ◎ | ○ | ||
②高いプロ意識をもった臨床検査技師 | ○ | ◎ | ○ | ||
➂日常業務の中で探究心や応用力を働かせ、自己の研究目標を持つ臨床検査技師 | ○ | ◎ | ○ | ||
5)後継者の育成ができる臨床検査技師 | |||||
①診療能力に加えて、教育・研究が実践できる臨床検査技師 | ◎ | ○ | |||
②地域・地区での教育ネットワークを推進する臨床検査技師 | ◎ | ○ | |||
➂特殊検査の伝承や特化した技能の個別指導ができる臨床検査技師 | ◎ | ○ |
(出典)一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会 「臨床検査技師の未来構想」
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語・数学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
相手の話をよく聞いて理解し、自分の考えを上手に伝える能力を有する。
何事にも積極的にチャレンジし、忍耐強く取り組む態度を有する。
保健・医療・福祉・スポーツ領域に関する諸問題を解決するために、さまざまな視点から物事を考える能力を有する。
保健・医療・福祉・スポーツ領域に強い関心があり、視能訓練士になろうとする高い意欲を有する。
眼科検査の技術と知識を身につけ、課題探究力、論理的思考力を活用できる力を修得させる。そのためにルーブリックを活用した上、1年次後期から2年次、3年次前期までに5つの少人数制学内実習を配置する。さらに3年次前期、4年次前期には総合演習を配置し、アクティブラーニングを介して応用力を育む。学習支援センターと連携し、個々の学生の特性に合わせた支援を行う。成果は国家試験合格率で評価する。
多職種間のチームアプローチを直接的に体験するために、学外医療施設における臨床実習を行う。ルーブリックを活用した上、2年次は「観察」、3年次は「検査・訓練」、4年次は「総合」と段階的な実習内容を展開する。また3年次には保育園、高齢者福祉施設での実習を配置し、幼児から高齢者まで幅広い年齢に合わせたコミュニケーションスキルを修得させる。成果は学外実習で評価する。
視覚障害を理解して対象者の心に寄り添い、質の高いサポートができる力を育成するために、1年次に同行援護従業者の資格が取得できる科目を配置する。3年次には、特別支援学校(盲学校)などでの学外実習を配置し、視覚障害者への理解を深めるとともに、職業倫理を身につけさせる。成果は資格取得率と学外実習で評価する。
視能訓練士としての専門性を向上させ、視覚機能学の知識、技術を統合し科学的・論理的に問題解決する力を育む。そのために4年間を通じてアクティブラーニングを習慣化させる。また1年次から段階的に専門科目を配置した上で、3年次には総合演習、卒業研究計画、4年次には卒業研究を配置する。成果は卒業研究で評価する。
確かな臨床実践能力を身につけ、視能訓練士の将来像を具現化するために、2年次から4年次まで段階的に4つの学外実習を配置する。社会についても広く学べるように、様々な職業や背景をもった学外講師による講演会を開催する。国内のみならず、国際社会の動向に関心をもたせるために海外研修への参加を奨励する。卒業後も生涯に渡って研鑽を続けられるように、専門職組織への入会や学会・研究会への出席を奨励する。成果は学外実習、卒業研究で評価する。
視覚機能学に関する高度な専門的知識・技能に加え幅広い教養的知識を有し、高度情報化時代の臨床現場で活用できる。
豊かな自己表現力とチームアプローチに基づく対話能力で、保健医療福祉スポーツ分野の複数の職種との連携を横断的・融合的に構築できる。
高い人間性と倫理性を備え、異文化理解と寛容な態度をもって対象者とコミュニケーションをとりながら、対象者のQOL向上を支援できる。
横断的・融合的な知見に基づいて、視覚機能に関し論理的に思考し、科学的根拠に基づく的確な判断ができる。
自らの専門性を高める意欲を有し、加えて広く国内外の社会の動向に関心をもって専門的知識・技能を学び続けることができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
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倫理規定 前文1 21 世紀の医療は、生命の尊厳のもと患者本位の治療へと移行している。 |
○ | ||||
倫理規定 前文2 すなわち情報の開示や医療評価がきびしく求められ、患者サイドが選択する時代である。 |
○ | ||||
倫理規定 前文3 そこで、医療にたずさわる者は、医の倫理観をもち、且つ質の高い専門性の向上につとめなければならない。 |
○ | ○ | ○ | ||
倫理規定 前文4 医療人の倫理観とは、なん人からも利害関係をつくらない潔癖な態度と、科学的観点から専門医療分野・医療システム・医療経済等に精通し、すべては人々のためであることを心して、全人医療に徹することである。 |
○ | ○ | |||
倫理規定 前文5 われわれ視能訓練士は、法的に認められた医療職である。 |
○ | ||||
倫理規定 前文6 その身分制度に関わる視能訓練士法は1971 年に成立し、1993 年に一部改正され、身分と職域の確立がなされている。 |
○ | ||||
倫理規定 前文7 住みわけ区分は眼科領域におけるリハビリテーションであり、人々の生活の質(Quality of Life)や視的生活の質(Quality of Visual Life)の向上のために、眼科一般検査、斜視や弱視など両眼視機能に障害のある人へのリハビリテーション指導が視能訓練士の業務である。 |
○ | ○ | |||
倫理規定 前文8 さらに近年、視能訓練士を取り巻く社会環境および責任は、保健・医療・福祉の三領域を総合化する体制に変化しており、これら全般にわたる幅広い知識と教養・豊かな人間性・強い倫理観で多様な社会的ニーズに応えなければならない。 |
○ | ||||
倫理規定 前文9 よって、ここに視能訓練士としての倫理規程を設け、社会に寄与する事とする。 |
|||||
倫理規定 条項 0 視能訓練士は、眼科領域における医療の担い手として専門職の誇りをもち、社会的使命と職務の責任をつねに考え、豊かな人間性を磨くことを心がけ、ここに倫理規程を設ける。 |
○ | ○ | |||
倫理規定 条項 1 視能訓練士は、人々の保健・医療・福祉のために専門性の高い知識と技術をもってその社会的使命を遂行する。専門職として責任ある行為をすべきであり、その名称を辱める行為はしてはならない。 |
○ | ||||
倫理規定 条項 2 視能訓練士は、人々の生活の質(Quality of Life)、視的生活の質(Quality of Visual Life)の向上のために、眼科一般検査・両眼視機能に障害のある人への訓練や治療の内容について十分に説明し指導する必要がある。 |
○ | ||||
倫理規定 条項 3 視能訓練士は、生涯学習する専門職であることを自覚し、自己研鑽に励み科学性を探求する努力を惜しまず、最新の知識と技術を修得し提供する。 |
○ | ||||
倫理規定 条項 4 視能訓練士は、他の関連職種と協力してチーム医療の一員として貢献する。 |
○ | ||||
倫理規定 条項 5 視能訓練士は、人権を尊重し、すべて平等に接する。 |
○ | ||||
倫理規定 条項 6 視能訓練士は、豊かな人間性の涵養をはかり、心理的・社会的・精神的に充実し高めることに努める。 |
○ | ○ | |||
倫理規定 条項 7 視能訓練士は、職務上知り得た情報についての秘密を守らなければならない。 |
○ | ||||
倫理規定 条項 8 視能訓練士は、不当な報酬をもとめない。 |
○ | ||||
倫理綱領 1 視能訓練士は、チーム医療(コメディカル)の一員として、広く人びとの心身の健康に寄与します。 |
◎ | ||||
倫理綱領 2 視能訓練士は、人びとの生命における視覚機能の重要性を認識し、その担い手としてその専門分野を全うします。 |
◎ | ||||
倫理綱領 3 視能訓練士は、医療人として生涯を通じ豊かな人間性の涵養・科学的専門知識と技能の向上および高い倫理観を培います。 |
◎ | ◎ | |||
倫理綱領 4 視能訓練士は、種々の視覚障害を持つ人びとに共感的態度をもち、さらに関連分野とのコミュニケーションをはかります。 |
◎ | ◎ | |||
倫理綱領 5 視能訓練士は、倫理観のもと適切な視能情報の提供と管理に努め、保健・医療・福祉に貢献します。 |
◎ | ◎ |
(出典)視能訓練士倫理規定、倫理綱領
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語・数学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力があり、これらを活用して新しい知識・技能を得る意欲を有する。
他者の考えを理解するとともに、自身の考えを適切に表現し、誰とでも対話し、協力して行動しようとする能力を有する。
思いやりの心をもつとともに、他者と協調する態度をもち、自ら積極的に学習し、行動しようとする態度を有する。
知識を総合的に活用し、論理的な思考をもって多面的に考える能力を有する。
救急医療について関心があり、救急救命士として救急医療の最前線で活躍し、地域社会に貢献したいという高い意欲を有する。
基礎医学、臨床医学、災害や防災についての基礎的知識を学習するために専門基礎科目を配置する。救急救命専門領域のより専門的・発展的事項を学習し、救急救命技術を修得するために専門専攻科目を年次に従って段階的に配置する。学習にあたっては、学生個々の特性に対応した支援を行う。成果は、国家試験合格率・資格取得率で評価する。
国際化した社会において、チーム医療の一員として対象者のサポートにあたる救急救命士の役割を認識し、協調性、コミュニケーション力、リーダーシップを身につけるために他学科と合同で実施する保健医療福祉連携科目や専門科目・実習を配置する。成果は、連携総合ゼミ、臨地実習で評価する。
幅広い教養や対象者に共感し、支援できる素養を涵養するために、全学共通科目を配置する。救急救命士として地域・社会で活躍できる素養を身につけるために専門科目を配置する。成果は、実習試験(OSCE:客観的臨床能力試験)、臨地実習で評価する。
問題を発見する能力、解答への道筋をみつけだす能力、解答を創造する能力を高めるためにゼミ形式の授業を配置する。PBL(課題解決型学習)に基づく個人および小グループでのアクティブラーニングにより、問題提起から論理的思考による解決、その過程のまとめと発表までの工程を経験し、論理的思考に基づく問題解決力を修得する。成果は、卒業研究Ⅱにより評価する。
地域社会の中での救急救命士の役割を理解し、優れたQOLサポーターとして自主的・継続的に自己研鑽に努める心構えを身につけるため、ゼミ形式による科目も含め、専門科目を1年次から4年間にわたって配置する。成果は、科目試験およびゼミ授業により評価する。
救急救命士に必要な専門的知識・技能を身につけるとともに、その専門性を十分理解し、必要な知識・技能を活用できる。
救急救命士の立場からリーダーシップを発揮したチームアプローチによって、対象者を支援しQOL向上に貢献することができる。
情報化・異文化融合社会で求められる情報収集・分析能力を養い、保健医療福祉スポーツ分野の職種を横断的・融合的に理解することで、教養的知識を修得し、豊かな人間性・倫理性・専門性を育み、対象者の支援に貢献することができる。
救急救命士の専門的知識と技術、教養的知識を対話・コミュニケーションを通じて総合的に活用し、計画(P)・実行(D)・評価(C)・改善(A)のPDCAサイクルを繰り返すことで、問題を解決することができる。
異文化・多職種理解を通じて、救急救命士の専門性を理解した上で、自身のキャリアプランを形成し主体的に自己研鑽することができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
【専門的知識・技能を基盤とした総合的な問題解決能力を有する】 病院前救急救命医療に係る専門的知識・技能を基盤とした科学的考察に基づく総合的な問題解決能力を有する人材 |
◎ | ○ | ◎ | ◎ | ○ |
【健全な人間性と倫理観,強い使命感と奉仕の精神を有する】 健全な人間性と倫理観,強い使命感と奉仕の精神を持ち,他専門職者と協働して病院前救急救命医療および災害・防災の分野で困難な任務もやり遂げることにより地域社会住民の保健に貢献できる人材 |
○ | ◎ | ◎ | ◎ | |
【法令、倫理、社会規範への適応性を有する】 地域社会住民から信頼される救急救命士として、単に法令を遵守するだけでなく、倫理や社会規範等に適応し、急速な社会の変化に対応できる人材 |
○ | ○ | ◎ | ◎ | |
【新しい時代を切り拓く情熱を有する】 これまでの概念にとらわれず、幅広い視点で発想できる創造的思考を持ち、自分たちの道を自分たちの力で切り拓くことのできる情熱あふれる人材 |
○ | ○ | ○ | ◎ |
(出典)
救急救命士法
日本病院前救急救命学会設立趣旨
新潟市の安心安全を築く 市民から信頼される職員
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語に加え、数学・物理・化学・生物など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
相手の話をよく聞き、自分の考えを相手にわかりやすく伝えながら、他者と協力して物事を行おうとする態度を有する。
対話や関わりを通して、対象者の言葉だけでなく非言語的な思いも含めて、共感的に理解しようとする態度を有する。
ある事象に対して妥当な判断をくだすために、探究心を活かし、他者の意見を取り入れながら、自ら創造力を働かせる能力を有する。
保健・医療・福祉領域に強い関心があり、診療放射線技師になろうとする高い意欲を有する。
新しい知識と技術を活用する力を修得し、豊かな人間性を備え、時代の求める診療放射線技師として活躍できる人材を育成する。診療放射線技師として必要な臨床医学、放射線科学を学ぶ専門基礎科目群、画像解剖学、画像診断学、診療画像検査技術学などの専門専攻科目群を配置し、得られた画像から各症例の診断に適した画像構築について学ぶ。成果は国家試験合格率などで評価する。
関連する医療専門職が連携・協働し、チーム医療・チームアプローチを通して、医療人としての基礎知識や技術を高める臨床実習や診療放射線学概論、診療放射線学特論の中で、コミュニケーション力やリーダーシップのあり方を習得し、さらにグローバル社会の一員として、様々な状況でも良好なコミュニケーションを図りながら職務を遂行できる能力を養う。成果は臨床実習などで評価する。
幅広い教養と高い倫理観を身につけ、対象者に共感し、人間味のある高度医療人として支援する力を修得するため、救急医療学、公衆衛生学、情報科学などの専門基礎科目群、診療画像検査技術、画像診断学、核医学検査技術学、放射線治療技術学などの専門専攻科目群を配置する。成果は実践臨床画像学、臨床実習などで評価する。
論理的に思考し議論する能力と、問題を解釈し解決する能力を修得するため、放射線安全管理学、医療安全管理学などの専門専攻科目群を配置し、PBL(問題解決型授業)を取り入れた講義を行う。また、論理的思考による解決への道筋を見い出す力を修得するために卒業研究を配置する。成果は卒業研究などで評価する。
地域医療や救急医療における診療放射線技師の役割を理解し、優れたQOLサポーターとして、自主的・継続的に自己研鑽に努める心構えを身につけるため、専門専攻科目群として実践臨床画像学、画像診断学、バイオデザイン論、医療経営論を配置する。成果は臨床実習、卒業研究などで評価する。
診療放射線技師に必要とされる科学的知識と技術を習得し、幅広い教養と見識から臨床現場や研究分野で活用できる。
診療放射線技師として必要な技術と多職種連携の技能を有し、グローバル社会の一員として、様々な状況でも良好なコミュニケーションを図りながら職務を遂行できる。
診療放射線技師として高い倫理観と責任感を有し、対象者の人権を尊重するとともに、コミュニケーションによって地域社会の活性化や対象者のQOL向上に取り組むことができる。
診療放射線技師として必要な専門知識と技能などの論理的思考力を有し、他の専門領域の知見も活かしながら、様々な状況でも総合的な判断のもと問題解決ができる。
国内外を問わず、最新の医療・診療放射線技術の進歩や社会変化に広く関心をもち、生涯を通じて主体的・意欲的に知識および技術を習得し、それらを適切な場で発信することができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
1)放射線業務の質の向上への取り組み | |||||
1.部門管理 | |||||
1-1.組織に求められる医療水準に見合った構造・設備、医療機器・機材、要員などを整備する | ◎ | ○ | |||
1-2.部門の責任者とその役割・責任を明確にする | ○ | ○ | ◎ | ||
1-3.部門の運用管理マニュアルを整備し、運用・管理体制を明確にする | ◎ | ○ | ○ | ||
1-4.労働安全・労働衛生に関する業務環境の改善を推進する | ◎ | ○ | |||
1-5.顧客ニーズを把握し、患者中心の医療と質の向上に向けたPDCAサイクルを回転させる | ○ | ◎ | ○ | ||
2.放射線技術管理 | |||||
2-1.職員教育技術研修の担当者(責任者)とその役割・責任を明確にする | ○ | ○ | ◎ | ||
2-2.放射線技術マニュアルを整備し、放射線業務の標準化を図る | ◎ | ○ | ○ | ||
2-3.組織的な職員教育研修システムを構築する | ○ | ○ | ◎ | ||
2-4.業務引継ぎ体制を整備する | ○ | ○ | ◎ | ||
2-5.職員教育研修の整備と研修の機会を確保する | ○ | ◎ | |||
3.放射線管理 | |||||
3-1.放射線管理の担当者(責任者)とその役割・責任を明確にする | ○ | ◎ | |||
3-2.放射線管理マニュアルを整備し、安全管理の標準化を図る | ◎ | ○ | ○ | ||
3-3.医療被ばくや放射線診療従事者(放射線業務従事者)の被ばくを適正管理する | ○ | ◎ | ○ | ||
3-4.放射線の出力測定や放射線管理区域の漏洩線量を適正管理する | ○ | ◎ | |||
3-5.放射線管理区域への立ち入りを適正管理する | ○ | ◎ | |||
4.医療機器管理 | |||||
4-1.医療機器管理の担当者(責任者)とその役割・責任を明確にする | ○ | ○ | ◎ | ||
4-2.医療機器管理マニュアルを整備し、安全管理の標準化を図る | ◎ | ○ | ○ | ||
4-3.医療機器の受入・設置・使用・廃棄を適正に行う | ◎ | ○ | |||
4-4.医療機器の保守・点検・修理と品質管理を適正に行う | ◎ | ○ | ○ | ||
4-5.医療機器の添付文書、操作マニュアル、不具合報告、回収情報などを適正管理する | ○ | ◎ | |||
5.医用画像情報管理 | |||||
5-1.医用画像情報管理の担当者(責任者)とその役割・責任を明確にする | ○ | ○ | ◎ | ||
5-2.医用画像情報管理・運用マニュアルを整備し、安全管理の標準化を図る | ◎ | ○ | |||
5-3.医用画像情報を適正管理する | ◎ | ○ | |||
5-4.個人情報を適正管理する | ◎ | ○ | |||
5-5.画像ビュワーや画像診断ワークステーションの品質管理を適正に行う | ○ | ◎ | |||
2)倫理法令遵守への取り組み | |||||
1.責務 診療放射線技師は、公平、公正かつ生命の尊重、人格の尊重を旨とし、最適な医療情報および放射線治療の実践ならびに放射線安全の確保に努め、もって国民保健の維持発展に寄与する。 |
◎ | ○ | ○ | ○ | |
2.法令の遵守 診療放射線技師は、診療放射線技師法、医療法、その他の関連法令を遵守する。 |
◎ | ○ | ○ | ||
3.防護の最適化 診療放射線技師は放射線の利用にあたり、訂正な照射及び防護の最適化に努める。また、照射するにあたり、人々に十分な説明を行う。 |
○ | ○ | ◎ | ||
4.チーム医療 診療放射線技師は、医療の担い手の一員として他の医療専門職の立場を尊重し、情報を共有することで医療および保健、福祉の向上に努め、患者中心の安全な医療を実践する。 |
◎ | ○ | ○ | ||
5.医用画像情報管理地域医療への貢献 診療放射線技師は、地域医療向上のため、地方自治体および関連団体に協力する。 |
○ | ◎ | |||
6.インフォームドコンセント 診療放射線技師はインフォームドコンセントの理念達成のために説明・相談を行い信頼関係の構築に努める |
○ | ◎ | |||
7.個人情報の保護 診療放射線技師は、職務上知り得た個人情報の取り扱いに適正に遂行する |
◎ | ○ | |||
8.信頼の保護 診療放射線技師は、その職務遂行にあたって、品位と信頼を維持する |
○ | ◎ | |||
9.自己研鑽 診療放射線技師は、生涯にわたり高い知識と技術の水準を維持するために、常に自己研鑽に努め、あわせて後進の育成に当たる。 |
○ | ○ | ◎ |
1)放射線業務の質の向上への取り組み
3団体合同プロジェクト班策定「放射線業務の安全の質管理指針」
日本放射線技術学会、日本診療放射線技師会、日本画像医療システム工業会合同プロジェクト
2)日本診療放射線技師会 「倫理ガイドライン」(平成25年4月27日改定)
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語・数学・生物・化学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
自分の意見を論理的に表現し、相手にわかりやすく表現するとともに、他者と協調し、主体的に物事を成し遂げる能力を有する。
学習や課外活動に対して主体的に行動するとともに、人との関わりを大切にし、円滑な人間関係を築くうえで必要な優しさ・協調性・他者を理解しようとする態度を有する。
ある事象に対してさまざまな視点から物事を考え、自身で解決方法を考え、解決に向け行動する能力を有する。
健康の維持・増進、病気の予防・治療、虚弱・介護予防に、管理栄養士として「食」の面から貢献したいという意欲を有する。
1年次から2年次にかけては、知識基盤の構築に重点を置き、基礎教養科目、専門基礎科目を配置する。さらに2年次からは栄養に関わる応用的な知識を習得するために、知識理解を深める専門基幹科目を重点的に配置する。3年次以降は、知識を活用する技能の習得及び、個々の学生の特性に応じた課題解決力の習得に向け、臨地実習、卒業研究、総合演習を配置する。成果は各科目レポート及び卒業研究内容により評価する。
1年次には学科メンバーとのチームワークをねらいとした基礎ゼミ、2年次には職種間連携をねらいとした全学共通の連携基礎ゼミ、3、4年次にはチームコミュニケーション演習、健康栄養学ゼミを配置し、卒業まで継続的にコミュニケーションを通じたチームワークを学習できる科目を配置する。成果は各ゼミ科目の成績により評価する。
1年次には病院および福祉施設での基礎臨地実習、3年次には模擬患者を活用したSP実習および病院、行政、事業所、学校、福祉・介護施設での臨地実習、4年次には個人の要望による応用臨地実習、栄養教育実習を配置する。成果は学外実習科目の成績により評価する。
1年次から、管理栄養士としての専門知識や問題発見力を早期に学習できるよう、専門基礎科目を配置する。3年次以降には問題に対し実践過程を経て論理的に思考し判断できるよう、卒業研究を配置する。成果は卒業研究により評価する。
自己の課題を明確にし、自ら主体的に学ぶ力を習得するために、1年次には教養選択科目、2年次に複数の専門基礎選択科目、専門基幹選択科目を配置する。3年次以降は臨地実習に選択制を設け、自己目標の到達に向けた学習できる科目を配置する。さらに、ポートフォリオを活用しながら、系統的かつ講義科目と実習科目を往還できるカリキュラムを編成する。成果は学生アンケートにより評価する。
持続可能な社会を食と栄養から支える専門家として、専門領域に関する確かな知識と共に、保健・医療・福祉・スポーツ分野への教養を活かしながら、技術を発揮する力を身につけている。
多職種間連携の技能を活かし、多様な背景を持つ他者と良好なコミュニケーションを図りながら、チーム共通の目標に向けて主体的に行動することができる。
豊かな人間性と高潔な倫理観を有し、多様な背景を持つ対象者のQOLを理解し共感することで、食や栄養に関する専門的な支援を行うことができる。
食と栄養における課題を正確に特定した上で、他の専門領域の知見も活かしながら、科学的な手法を用いてこれを分析・考察し、論理的に課題解決を取り組むことができる。
自らの目標を達成するために、健康の維持・増進、病気の予防・治療、介護における栄養に関する課題を理解し、生涯にわたり学び続ける探究心を持つとともに、国際化・情報化に対応し自らの可能性を拓げることができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
A-1. プロフェッショナリズム 豊かな人間性,生命への尊厳や職業に対する倫理観を備え,幅広い教養を有し,専門職としての使命感と責任感をもって,職務を遂行できる。 |
◎ | ◎ | ○ | ||
A-2.栄養学の知識と課題対応能力 栄養学の専門的知識及び技術を統合し, 課題に対して必要な情報を収集・選択し,科学的視点を持って論理的に判断し,人々の健康の維持増進,疾病予防、治療に貢献できる。 |
◎ | ◎ | |||
A-3. 個人の多様性の理解と栄養管理の実践 個人の身体状況,栄養状態,価値観,社会経済状況等を総合的・全人的に理解し,適切な栄養・食事管理を実践できる。 |
○ | ◎ | |||
A-4. 社会の構造の理解と調整能力 社会経済状況や食環境の変化に応じて,栄養・食に関する課題解決に向けた方策を考え,地域の関係者・関係組織のネットワークづくりを担うことができる。 |
◎ | ◎ | |||
A-5. 栄養・食の選択と決定を支援する能力 人々の生活背景や価値観を尊重し,豊かな人間性を持って,より良い食生活の意思決定を支援できる。 |
◎ | ||||
A-6. 栄養・食の質と安全の管理 科学的視点と専門的知識及び技術をもって,個人や集団の健康状態や特性をふまえた,良質で安全な栄養管理・食事提供を行う。 |
◎ | ◎ | |||
A-7.連携と協働 栄養・食の管理に関わるすべての人々の役割を理解し、協調性を持って連携・協働することで、より良い食生活の実現に貢献する。 |
◎ | ◎ | |||
A-8.栄養・食の専門職としての役割拡大とアドボカシー 専門職として社会的認知・地位を得て、国内外の社会的ニーズに対応して新たな価値を切り開く姿勢を持ち、社会組織を変えることに貢献する。 |
◎ | ◎ | |||
A-9. 科学的探究 栄養学研究の基礎から応用までの必要性を理解し、研究成果を実践に応用・活用させるとともに、実践現場からの栄養学研究の促進と成果の発信を行い、栄養学の発展と実践の質の向上に寄与する。 |
◎ | ◎ | ○ | ||
A-10. 生涯にわたって自律的に学ぶ姿勢 栄養・食の管理の実践の質の向上を目指し、専門職としての誇りを持ち、生涯を通して、自律的に学び続ける。 |
○ | ◎ |
(出典)2017年度 管理栄養士養成における栄養学教育モデル・コア・カリキュラム
(http://jsnd.jp/img/public_comment_teian.pdf)本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
健康スポーツ活動において、主体的に役割を担い、他者と協力して物事を成し遂げる能力を有する。
健康スポーツに自ら参加できる人間として、自他を大切にする姿勢を有する。
健康スポーツに関する課題の解決に向けて、さまざまな視点から検討する能力を有する。
健康スポーツについて、興味・関心や探究する意欲を有する。
幅広い教養的知識を身に付けるため、基礎教養科目群と保健医療福祉教養科目群の各科目を1年次に配置する。健康スポーツに関わる知識・技能を段階的に習得するために、1年次から専門基礎科目群を中心に必修科目として複数の基礎科目を配置する。3年次以降は、個々の学生の特性に応じ、健康スポーツに関わる専門的知識・技能を習得する専門専攻科目を配置する。成果は各科目の成績および資格試験合格率で評価する。
健康スポーツ活動に必要な実行力、適応力、表現力を身に付け、複数の職種の人たちとチームアプローチを図るために、全学共通の連携基礎ゼミ、連携総合ゼミを配置する。チームワーク及びコミュニケーション力を習得するために、2年次以降の専門基礎科目群において、実技および各専門分野に関する実習科目を配置する。成果はこれら実技・実習科目の成績で評価する。
健康スポーツに携わる人間としての使命感や責任感、他者を理解する力を習得するために、1年次・2年次に習得した健康スポーツに関わる基礎的・応用的な知識・技能を基盤として、3年次以降はスポーツ科学演習(専門ゼミ活動)および各専門分野を横断的・融合的に理解する実践教育科目を配置する。成果はこれら演習・実習科目の成績で評価する。
健康スポーツ科学の概念や理論を踏まえ、目標と実態の間にある問題を把握できるようになるために、1年次・2年次の専門基礎科目群に基礎科目を配置する。3年次以降は、理論・実践の両面から的確に思考・判断し、自らが特定した問題解決に取り組めるようになるために、少人数学習を導入しながら、個々の学生の特性に応じた実技・実習・演習科目を、専門専攻科目群に配置する。成果は卒業研究の成績で評価する。
健康スポーツ科学に対する興味・関心を刺激し、自らの可能性を広げる意欲を育むために、1年次から専門基礎科目群に基礎科目を配置する。2年次以降は、個々の学生の特性に応じた専門科目を専門専攻科目群に体系的に配置する。1年次・2年次は専門基礎科目群に実技科目を、3年次以降は専門専攻科目群に実習・演習科目を重点的に配置し、理論と実践を往還できるカリキュラムを編成する。成果は各科目の成績および就職率で評価する。
多様な社会の発展を支えるために、幅広い教養的知識、健康スポーツ分野の確かな専門的知識・技能を身につける。
活動を先導するための実行力、多様性や変化に対する適応力および豊かな表現力を有し、共通の目的へ向けて主体的に役割を担い、保健医療福祉スポーツ分野の複数の職種の人たちとチームアプローチを図ることができる。
豊かな人間性と高潔な倫理性のもと、健康スポーツに携わる人間としての使命感や責任感に基づき、高度な専門性に加えて他の専門領域をも横断的・融合的に理解した研究・実践・教育を担う者として、豊かなコミュニケーションを図り対象者のQOL支援を提案できる。
目標と実態の間にある問題点、それを解決する課題を設定し、多様な価値観に寛容であり、対話ができ、持続可能な発展を見据え、的確に思考・判断し問題解決に向けて取り組むことができる。
自己の目標に対する到達度や課題を理解し、生涯にわたって成長できる探究心を持つとともに、現代社会の情報化に対応でき、 グローバルな視野・異文化理解を図り自己の可能性を広げることができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
1)機能解剖学に関する専門的な知識 | ◎ | ○ | ○ | ||
2)運動学に関する専門的な知識 | ◎ | ○ | ○ | ||
3)スポーツドクター及びコーチとの綿密な協力 | ◎ | ○ | ○ | ||
4)外傷・障害予防,救急処置 | ○ | ◎ | |||
5)アスレティックリハビリテーション技能 | ◎ | ○ | ○ | ||
6)トレーニング,コンディショニング技能 | ◎ | ○ | ○ |
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
1)安全で効果的な運動を習慣化するための運動プログラムの作成 | ○ | ◎ | |||
2)保健医療関係者と連携 | ◎ | ○ | ○ | ||
3)健康づくりのための運動を指導する専門家 | ◎ | ◎ | ○ | ||
4)運動を習慣化するとともに生活習慣病対策を行なう | ○ | ○ | ○ | ◎ |
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
1)自律的に学ぶ姿勢 | ○ | ○ | ◎ | ||
2)時代の変化に応じて求められる力を生涯高めていく力 | ○ | ○ | ○ | ◎ | |
3)情報を収集して活用する能力 | ◎ | ○ | ○ | ||
4)情報を収集して有機的に結び付けて構造化する力 | ◎ | ○ | ○ | ◎ | |
5)新たな課題に対応できる力 | ○ | ○ | ◎ | ||
6)多様な専門性を持つ人材と効果的に連携・分担する力 | ◎ | ○ | ○ | ||
7)組織的・協働的に諸課題の解決に取り組む力 | ◎ | ○ | ○ |
(出典)
公益財団法人日本スポーツ協会公認スポーツ指導者制度オフィシャルガイド
文部科学省中央教育審議会答申(中教審第184号),これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について ~学び合い、高め合う教員育成コミュニティの構築に向けて~
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
自分の意思を表現し、周囲の人々と協力して物事を成し遂げる能力を有する。
自他の生命を尊重し、思いやりの心をもって誠実に人と接する態度を有する。
ある事象に対して探究心をもち、さまざまな視点から物事を考え、自分の意見を表現する能力を有する。
看護に対する興味・関心があり、看護を学ぶ高い意欲を有する。
看護の対象となる人を全人的に理解するために基礎教養科目、保健医療福祉教養科目を配置する。さらに、看護に関わる専門的知識と技術を身につけるため1年次から専門基礎科目、専門専攻科目を配置する。これらにより段階的にアセスメント力を修得できるようにする。成果は当該科目の成績により評価する。
多職種との連携・協働に必要なコミュニケーション力と調整力を修得するために保健医療福祉教養科目、保健医療福祉連携科目を配置する。また、専門専攻科目においてもグループ学習を活用し、メンバーシップ・リーダーシップを養う。成果は当該科目の成績により評価する。
豊かな人間性と高潔な倫理観を持って対象と関わることができるよう、保健医療福祉教養科目・専門基礎科目・専門専攻科目に倫理や哲学に関する選択科目を配置する。また、専門専攻科目に看護倫理、1年次から臨地実習を配置し、2年・3年次は様々な発達段階・健康段階にある対象に対する看護を実践できるよう実習を配置する。成果は当該科目と臨地実習の成績により評価する。
対象の健康課題を解決に向けて取り組むことができるよう専門基礎科目、臨地実習を含む専門専攻科目を配置する。そのための判断力、実践力を身につけられるよう4年間を通して課題解決型学習、シミュレーション教育を取り入れる。成果は当該科目と臨地実習の成績により評価する。
社会の変化や看護の動向に好奇心を持ち、生涯を通じて主体的・意欲的に学習できる看護師となるために専門専攻科目に看護実践論、統合実習、卒業研究などの統合・発展の科目を配置する。多様な看護職のキャリア選択を可能とする看護師、保健師、助産師、養護教諭の専門専攻選択科目を配置する。成果は当該科目と卒業生の進路により評価する。
看護の対象となる人を全人的に理解するための教養とともに看護に関する専門的知識と技術を身につけている。
多職種と良好なコミュニケーションを図り、連携しながら調整役として主体的に行動することができる。
豊かな人間性と高潔な倫理観を有し、多様な背景を持つ対象者のQOL向上に向けて看護を提供することができる。
対象の健康課題を判断し、科学的根拠に基づいてその解決に向けて取り組むことができる。
知的好奇心を持ち、社会の変化や看護の動向に対応し、生涯を通じて主体的・意欲的に学習できる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
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看護実践の基準 | |||||
1)看護実践の責務 | |||||
①すべての看護実践は、看護職の倫理綱領に基づく | ○ | ◎ | ◎ | ||
②人の生命及び尊厳を尊重する立場に立って行動する | ○ | ○ | ◎ | ○ | |
③安全で、安心・信頼される看護を提供する | ○ | ○ | ◎ | ○ | ◎ |
看護実践の内容 | |||||
1)看護を必要とする人に身体的、精神的、社会的、スピリチュアルな側面から手助けを行う | |||||
①看護を必要とする個人、家族、集団を身体的、精神的、社会的、スピリチュアルな側面から捉える | ◎ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
②健康な日常生活を送れるよう援助する | ○ | ◎ | ◎ | ||
③自分のことが自分で行えない人に、その人なりの日常生活が自分でできるよう援助する | ○ | ◎ | ◎ | ||
2)看護を必要とする人が変化によりよく適応できるように支援する | |||||
①人が積極的に治療や検査、訓練に参加できるように援助する | ○ | ◎ | ◎ | ○ | |
②健康レベルの変化に応じたライフスタイルを創造できるよう調整する | ○ | ○ | ◎ | ◎ | ○ |
③健康障害による変化を受けいれるよう情緒的、情報提供的支援をする | ○ | ○ | ◎ | ◎ | ○ |
3) 看護を必要とする人に継続的に観察、判断して問題を予知し、対処する | |||||
①看護を必要とする個人・家族・集団を継続的に観察する | ○ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
②健康状態や生活状況を判断する | ○ | ◎ | ◎ | ||
③重大な徴候を識別し、適切な対策を講じる | ◎ | ◎ | |||
4)緊急事態に対する効果的な対応を行う | |||||
①直面している状況を素早く把握する | ○ | ◎ | ◎ | ○ | |
②必要な人的・物的資源を整える | ◎ | ◎ | ○ | ○ | |
③的確な救命救急活動を行う | ◎ | ◎ | ○ | ○ | |
④危機状況を管理し、安定化を図る | ◎ | ◎ | ○ | ||
5)医師の指示に基づき、医療行為を行い、その反応を観察する | |||||
①医療行為の理論的根拠と倫理性を判断する | ○ | ○ | ◎ | ◎ | ○ |
②患者にとって的確な技術と適切な方法・手順・場所で実施する | ○ | ○ | ◎ | ◎ | |
③医療行為による患者の反応の観察と対応 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
看護実践の方法 | |||||
6)専門的知識に基づく判断を行う | |||||
①看護を必要とする人々の状態を識別 | ○ | ◎ | ◎ | ||
②問題解決に関する意思決定をする | ◎ | ◎ | ◎ | ||
7)系統的アプローチを通して個別的な実践を行う | |||||
①看護を必要とする人の健康状態や生活環境を査定 | ○ | ○ | ◎ | ◎ | |
②援助を必要とする内容を明らかにする | ○ | ○ | ◎ | ◎ | |
③計画立案、実行、評価する | ○ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
8) 看護実践の一連の過程は記録される | |||||
①必要な看護情報を効率よく、利用しやすい形で記録する | ○ | ◎ | ○ | ||
9)すべての看護実践は看護職者の倫理規定に基づく | |||||
①すべての看護実践は、看護職者の倫理規定に行動指針として展開 | ○ | ◎ | ○ | ◎ |
参考文献: 公益社団法人日本看護協会編「看護に生かす基準・指針・ガイドライン集2018、日本看護協会出版会
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
他者と積極的にコミュニケーションを図り、協調する姿勢を有する。
他者の価値観を尊重し、支援したいという意志を有する。
社会福祉に関する課題の解決に向けて取り組む意欲を有する。
社会福祉や社会活動に関心をもち、自ら学ぼうとする意欲を有する。
社会福祉学の学問体系を基盤として体系的に科目を編成しており、年次進行に沿って基礎的な科目から応用・発展的な科目を学修できるようにしている。また、2年次から社会福祉学の専門的科目を配置し、専門性を高められるように編成している。
その成果は、国家試験合格率により評価する。
学生が主体的・能動的に学び、チームワークやコミュニケーション力を養えるように、1年次から保健医療福祉連携科目群を配置する。また、2年次からは演習科目や実習関連科目を配置し、円滑なコミュニケーション能力と積極的なリーダーシップおよび行動力を向上できるように編成している。
その成果は、ソーシャルワーク実習の成績により評価する。
社会福祉専門職に相応しい倫理観を修得し、人々の多様性や個性を尊重する姿勢を養えるように、1年次から保健医療福祉教養科目群を配置する。また、2年次からは演習科目や実習関連科目を配置し、多様性や個性を尊重して利用者を支援する力を修得できるように編成している。
その成果は、ソーシャルワーク実習の成績により評価する。
多様な社会的課題に触れる機会を提供するため、1年次に保健医療福祉教養科目群や社会福祉学の基礎に関する科目を配置する。2年次からは理論と実践を結び付けながら問題解決に向けて取り組む力を修得するために実習関連科目を配置し、3年次からは卒業研究(ゼミ研究)を実施する。
その成果は、卒業論文(ゼミ論文)の成績により評価する。
幅広い視野と自律的な学修姿勢を身に付けるため、1年次からゼミ活動やキャリア形成教育を実施する。2年次からは社会福祉学の専門的科目や実習関連科目を配置し、自らの専門性を活かして社会に貢献する能力を涵養する。
その成果は、就職率により評価する。
社会福祉に関する専門知識や技術を、利用者の理解や支援に活かすことができる。
社会福祉に関する情報を収集・整理できる。
多様な人々と良好なコミュニケーションをとり、連携を図ることができる。
組織や地域社会、または国際社会の一員としての役割を果たすことができる。
豊かな人間性と倫理観に基づいて、人々の多様性や個性を尊重できる。
また、人々の多様性や個性を尊重する姿勢を利用者の支援に活かすことができる。
社会福祉に関する課題に関心を持ち、理論と実践を結び付けながら利用者の問題解決に向けて取り組むことができる。
社会の変化に対応し、自ら学び続ける意欲を持つことができる。
社会福祉に関する専門性を活かして、社会に貢献する意欲を持つことができる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
---|---|---|---|---|---|
1.利用者に対する倫理責任 | |||||
1)利用者との関係 利用者との専門的援助関係を最も大切にし、それを自己の利益のために利用しない。 |
◎ | ◎ | |||
2)利用者の利益の最優先 業務の遂行に際して、利用者の利益を最優先に考える。 |
◎ | ◎ | |||
3)受容 自らの先入観や偏見を排し、利用者をあるがままに受容する。 |
◎ | ◎ | |||
4)説明責任 利用者に必要な情報を適切な方法・わかりやすい表現を用いて提供し、利用者の意思を確認する。 |
◎ | ◎ | |||
5)利用者の自己決定の尊重 利用者の自己決定を尊重し、利用者がその権利を十分に理解し、活用していけるように援助する。 |
◎ | ◎ | |||
6)利用者の意思決定能力への対応 意思決定能力の不十分な利用者に対して、常に最善の方法を用いて利益と権利を擁護する。 |
◎ | ◎ | |||
7)プライバシーの尊重 利用者のプライバシーを最大限に尊重し、関係者から情報を得る場合、その利用者から同意を得る。 |
◎ | ◎ | |||
8)秘密の保持 利用者や関係者から情報を得る場合、業務上必要な範囲にとどめ、その秘密を保持する。秘密の保持は、業務を退いた後も同様とする。 |
◎ | ◎ | |||
9)記録の開示 利用者から記録の開示の要求があった場合、本人に記録を開示する。 |
◎ | ◎ | |||
10)情報の共有 利用者の援助のために利用者に関する情報を関係機関・関係職員と共有する場合、その秘密を保持するよう最善の方策を用いる。 |
◎ | ◎ | |||
11)性的差別、虐待の禁止 利用者に対して、性別、性的指向等の違いから派生する差別やセクシュアル・ハラスメント、虐待をしない。 |
◎ | ◎ | |||
12)権利侵害の防止 利用者を擁護し、あらゆる権利侵害の発生を防止する。 |
◎ | ◎ | |||
2.実践現場における倫理責任 | |||||
1)最良の実践を行う責務 実践現場において、最良の業務を遂行するために、自らの専門的知識・技術を惜しみなく発揮する。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
2)他の専門職等との連携・協働 相互の専門性を尊重し、他の専門職等と連携・協働する。 |
◎ | ◎ | ◎ | ||
3)実践現場と綱領の遵守 実践現場との間で倫理上のジレンマが生じるような場合、実践現場が本綱領の原則を尊重し、その基本精神を遵守するよう働きかける。 |
◎ | ◎ | ◎ | ||
4)業務改善の推進 常に業務を点検し評価を行い、業務改善を推進する。 |
◎ | ◎ | ◎ | ||
3.社会に対する倫理責任 | |||||
1)ソーシャル・インクルージョン 人々をあらゆる差別、貧困、抑圧、排除、暴力、環境破壊などから守り、包含的な社会を目指すよう努める。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ○ |
2)社会への働きかけ 社会に見られる不正義の改善と利用者の問題解決のため、利用者や他の専門職等と連帯し、効果的な方法により社会に働きかける。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ○ |
3)国際社会への働きかけ 人権と社会正義に関する国際的問題を解決するため、全世界のソーシャルワーカーと連帯し、国際社会に働きかける。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ○ |
4.専門職としての倫理責任 | |||||
1)専門職の啓発 利用者・他の専門職・市民に専門職としての実践を伝え社会的信用を高める。 |
◎ | ◎ | |||
2)信用失墜行為の禁止 その立場を利用した信用失墜行為を行わない。 |
◎ | ||||
3)社会的信用の保持 他のソーシャルワーカーが専門職業の社会的信用を損なうような場合、本人にその事実を知らせ、必要な対応を促す。 |
◎ | ◎ | ◎ | ||
4)専門職の擁護 不当な批判を受けることがあれば、専門職として連帯し、その立場を擁護する。 |
◎ | ◎ | ◎ | ||
5)専門性の向上 最良の実践を行うために、スーパービジョン、教育・研修に参加し、援助方法の改善と専門性の向上を図る。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ |
6)教育・訓練・管理における責務 教育・訓練・管理に携わる場合、相手の人権を尊重し、専門職としてのよりよい成長を促す。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ |
7)調査・研究 すべての調査・研究過程で利用者の人権を尊重し、倫理性を確保する。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ |
(出典)社会福祉士の倫理綱領会
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
基礎的な文章理解力や数的理解力として高等学校卒業相当の英語・国語など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
他者と積極的にコミュニケーションを図り、協調する姿勢を有する。
他者の価値観を尊重し、支援したいという意志を有する。
人間の心理や心身の健康に関する課題の解決に向けて取り組む意欲を有する。
人間の心理や心身の健康に強い関心を持ち、専門性を活かして社会に貢献する意欲を有する。
心理学の学問体系を基盤とし、心身の健康に関して体系的に科目を編成しており、年次進行に沿って基礎的な科目から応用・発展的な科目を学修できるように専門基礎科目群、専門専攻科目群を配置している。また、2年次に心理学基礎実験、3年次に心理学実験を配置し、体験的学習を通して心理学の専門性を高められるように編成している。その成果は、認定心理士認定資格細則が指定する心理学関係科目の成績により評価する。
学生が主体的・能動的に学び、チームワークやコミュニケーション能力を養えるように、保健医療福祉連携科目群として、2年次に連携基礎ゼミを必修科目として配置し、1~3年次にチームアプローチ入門、保健医療福祉連携学、地域連携学と3~4年次連携総合ゼミから2単位必修とする。また、3年次からは、専門専攻科目群として、実習・演習関連科目(インターンシップ実習、心理演習、専門ゼミⅠ・Ⅱ)を配置し、円滑なコミュニケーション能力と積極的なリーダーシップ及び行動力を向上できるように編成している。その成果は、専門ゼミおよびインターンシップ実習の成績により評価する。
心理専門職に相応しい倫理観を修得し、人々の多様性や個性を尊重する姿勢を養えるように、1年次から基礎教養科目群、専門基礎科目群として哲学、倫理学、ジェンダー論、科学論、情報科学、心理学研究法を配置する。また、3年次からは演習科目(専門ゼミⅠ、Ⅱ)や実習関連科目(インターンシップ実習、心理実習Ⅰ、Ⅱ)を配置し、人々の多様性を尊重し、人を支援する力を修得できるように編成している。その成果は、心理学実験、心理実習およびインターンシップ実習の成績により評価する。
地域社会における多様な課題に触れる機会を提供するため、1年次に保健医療福祉教養科目群や哲学、倫理学、ジェンダー論等の広い教養を育む科目を配置する。3年次からは理論と実践を結び付けながら学生自らが問題解決に向けて取り組む力を修得するために演習科目(専門ゼミⅠ、Ⅱ)や実習関連科目(インターンシップ実習、心理実習Ⅰ、Ⅱ)を配置し、発見的理解力を活かし、4年次に卒業研究A・Bを実施する。その成果は、卒業研究の成績により評価する。
幅広い視野と自律的な学修姿勢を身に付けるため、1年次からゼミ活動を実施する。2年次からは心理学や心身の健康の専門基礎科目群と専門専攻科目群を配置し、3年次からは演習科目(専門ゼミⅠ、Ⅱ)や実習関連科目(インターンシップ実習、心理演習)を、4年次には卒業研究A・Bを配置し、自らの興味・関心に基づく専門性を活かして社会に貢献する能力を涵養する。その成果は、就職率により評価する。
心理学に関する専門知識や技能を、人の理解や心身の健康支援に活かすことができる。また、自ら心理学や心身の健康に関する情報を収集・整理でき、論理的・批判的思考に基づく判断ができる。
多様な人々と良好なコミュニケーションをとり、連携を図ることができる。組織や地域社会、または国際社会の一員としての役割を果たすことができる。円滑なコミュニケーション能力と積極的なリーダーシップ及び行動力で問題解決に取り組むことができる。
豊かな人間性と倫理観に基づいて、人々の多様性や個性を尊重できる。また、人々の多様性や個性を尊重する姿勢を人の支援に活かし、人類と社会の調和的発展とウェルビーイングに寄与することができる。
心理学や心身の健康に関する課題に関心を持ち、理論と実践を結び付けながら人間や社会の問題解決に向けて取り組むことができ、自ら問題を発見し解決する発見的理解ができる。
人間や社会の変化にたえず関心を持ち、自ら学び続ける意欲を持ち続け、心理学や心身の健康に関する専門性を活かして、人類と社会の平和に貢献する意欲を持つことができる。
本学では建学の精神「優れたQOLサポーターの育成」のもと、優れたQOLサポーターに求められる資質・能力を5項目あげ、その英語の頭文字をとって「STEPS」と定義し、3ポリシーの中で使用しています。
高等学校卒業相当の英語・国語・数学など、入学者選抜試験にて出題する教科・科目の基礎学力を有する。
他者の話を理解するとともに、自らの意見をわかりやすく伝える能力を有する。
常に人に対する思いやりをもつとともに、自ら積極的に行動しようとする態度を有する。
ある事象に対して自分なりの思考に基づいた判断をくだすために多くの事柄を考慮し、まとめる能力を有する。
医療・経営・情報の領域に強い関心があり、関連する資格を取得し、将来、その分野で活躍しようとする高い意欲を有する。
専門技術者として必要な技術や人間を理解できる教養を身につけるために医療・経営・情報に関する基礎から応用に至る幅広い内容をもつ専門基礎科目群を配置する。成果は資格試験合格率で評価する。
自己を表現し、実践する能力を身につけるとともに、対象者や他の職種とコミュニケーションをとりながら連携する技術を身につけるためにゼミ形式の自己表現法、自己実現法、キャリア開発などの授業を配置する。成果は専門基礎科目の成績により評価する。
医療福祉分野、情報分野などで活躍できる知識や技術を修得するために専門専攻科目を配置し、それを各分野で実践するための能力を涵養するために演習科目を配置する。成果は専門専攻の演習科目の成績で評価する。
医療・経営・情報に関する分野で、問題点を発見・分析・解決するための知識や技術を修得するために専門専攻科目を配置する。成果は専門専攻科目の成績で評価する。
医療・経営・情報などの分野で生涯に渡って問題意識と探求心をもち続け、自分自身を向上させるための心構えを身につけるために卒業研究などの専門科目を配置する。成果は卒業研究で評価する。
人を理解するための幅広い教養的知識と医療・経営・情報に関する専門的知識・技能を活用できる。
対象者、同僚及び保健医療福祉スポーツ分野の複数の職種との対話を重視したチームアプローチを図ることで、良好なコミュニケーション及び横断的・融合的な連携をとることができる。
社会の一員としての礼節をわきまえ、専門的な職業人としての使命感や責任感を有する。また、豊かな人間性と倫理観に基づき対象者の多様性、尊厳を尊重し、QOL向上のため適切に行動できる。
職場や地域社会で医療情報管理分野の専門的知識・技能に根ざした思考と判断により問題解決できる。
グローバル化、情報化が進む社会の変化や医療情報技術の進歩に関心をもち続け、自らを高めるため、生涯を通じて主体的・意欲的に学習できる。
下記表は、本学の掲げる各学科のSTEPSが各職種の業務指針などと整合性がとれているかのマッチングを確認したものです。※業務指針などの出典は、表の下部に記載。
各表の左の列には業務指針などの項目が並び、表頭には順にS・T・E・P・Sの欄が並んでいます。
業務指針とSTEPSの内容が項目全体として良く合致する場合には◎が記載され、項目の中のキーワードが良く合致する場合には〇が記載されています。
結果をご覧いただくと、本学のSTEPSが各専門職の業務指針などと良く一致していることがご確認いただけると思います。
S | T | E | P | S | |
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医療保険制度等 (1)被用者保険、国民健康保険、退職者医療及び後期高齢者医療等について、それぞれの保険者、加入者、給付、給付率等制度の概要についての知識、(2)給付の内容すなわち現物給付及び療養費についての知識と、給付の対象外とされるもの、給付が制限されるものについての知識」が求められている。実務においては、診療報酬請求をする上で必須の知識となるが、ほかにも、2010年から患者に対する診療明細書の無料発行が原則義務化されたことで、保険制度に対する患者・家族からの照会が増えており、信頼関係の構築のためにも、そうした照会に適切に対応するために、この知識とスキルが必要である。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
公費負担医療制度 生活保護法、精神保健福祉法、障害者総合支援法、感染症法等の法律に基づく公費負担医療制度及び特定疾患治療研究事業等によって患者の医療費負担が軽減される制度についての知識」が求められている。これら公的医療保険の適用とならないケースについては、行政機関等と連携するなど、適切に診療報酬請求を行うために、この知識とスキルが必要である。 |
◎ | ◎ | |||
保険医療機関等 (1)保険医療機関(保険調剤薬局)の指定及び保険医(保険薬剤師)の登録についての知識、(2)特定機能病院、地域医療支援病院、療養病床等の規定と保険医療の取扱いについての知識」が求められている。実務においては、診療報酬請求を行う上で必要となる行政機関への報告はもちろんのこと、医療機関経営全般に参画するために、この知識とスキルが必要である。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
療養担当規則等 保険医療機関(保険薬局)及び保険医(保険薬剤師)療養担当規則」及び「高齢者の医療の確保に関する法律の規定による療養の給付等の取扱い及び担当に関する基準」の内容についての知識が求められている。実務においては、診療報酬の算定の可否と直結しており、患者からの照会やクレームが生じやすい項目である。患者からの照会に答える際、医療や医療制度に関する専門知識を活用しながらも、あくまで対象者の立場に立ち共感する能力が求められ、その前提となるのがこの知識である。 |
◎ | ◎ | ◎ | ||
診療報酬等 (1)診療報酬点数表(医科、歯科、調剤)は保険医療における医療行為の料金表であり、診療報酬の算定にあたり種々の取決めがあるが、その算定方法についての知識、(2)入院時食事療養及び入院時生活療養の費用の額を算定するための知識」が求められている。実務においては、診療報酬請求内容をチェックするに当たって、医師や看護師など他職種に対して、当該医療行為について確認したりカルテ記載などを依頼する際に必要となる知識やスキルである。さらに、診療報酬改定時には、病院経営の視点から、多職種と協働し診療体制の見直しなどの提言を行うために必要となる知識やスキルである。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
薬価基準、材料価格基準 保険医療で使用される医薬品及び医療材料の価格とその請求方法についての知識」が求められる。実務においては、診療報酬を請求する上で、医師の処方内容や使用した材料について確認することが必要になる場面があり、そのために必要となる知識である。 |
◎ | ◎ | |||
診療報酬請求事務 診療報酬請求書及び診療報酬明細書を作成するために必要な知識とその実技」が求められている。実務においては、とりわけ、審査支払機関による査定・返戻に対応する際には、マニュアル型の対応では通用せず、他職種からの情報をもとに、論理的、科学的に判断するために、この知識とスキルが求められる。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
医療用語 診療報酬請求事務を行うために必要な病名、検査法、医薬品等の用語及びその略語の主なものの知識」が求められている。 |
◎ | ||||
医学の基礎知識 主要な身体の部位、臓器等の位置及び名称(解剖)、それぞれの機能(生理)、病的状態(病理)及び治療方法についての基礎知識」が求められている。実務においては、診療報酬を請求する上で、診療内容について医師等の他職種に確認することが必要になる場面があり、そのために、この基礎知識が必要である。 |
◎ | ◎ | |||
薬学の基礎知識 医薬品の種類、名称、規格、剤形、単位等についての基礎知識」が求められている。診療報酬を請求する上で、診療内容について医師や薬剤師等の他職種に確認することが必要になる場面があり、そのために、この基礎知識が必要である。 |
◎ | ◎ | |||
医療関係法規 医療法による医療施設(病院、診療所等)の規定及び医師法、歯科医師法等の医療関係者に関する法律による医療機関の従事者の種類とその業務についての基礎知識」が求められている。診療報酬は施設基準が算定要件とされているものがあり、実務においては、勤務先医療機関の人員配置を適切に把握し、他職種と連携しながら、施設基準を満たすための方策を考えるために、この知識とスキルが必要である。 |
◎ | ◎ | ◎ | ◎ | |
介護保険制度 保険者及び被保険者、給付の内容等制度の概要についての知識」が求められている。実務においても、介護保険から給付される医療行為があり、さらには、介護職との連携も診療報酬で評価されており、介護職との連携に目を向けるためのに、この知識が必要である。 |
◎ | ◎ |
出典:診療報酬請求事務能力認定試験ガイドライン(平成30年12月試験分)
S | T | E | P | S | |
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3.診療情報管理の業務と実施方法 | |||||
1)診療情報を体系的・一元的に管理する業務とその実施方法 | |||||
①診療情報の管理体制の整備に関する業務と実施方法 | ○ | ○ | ◎ | ○ | |
②診療情報を体系的・一元的に管理する基本的な方法と課題 | ◎ | ○ | ○ | ||
③診療記録の迅速な完成を支援する業務と実施方法 | ◎ | ○ | ○ | ||
④チーム医療の円滑な実施に向けて情報共有を支援する業務とその方法 | ○ | ◎ | ○ | ○ | |
2)診療情報を安全に保存・管理する業務 | |||||
①診療情報の漏えい・棄損・改ざんを防止する業務とその方策 | ◎ | ○ | ○ | ○ | |
②事故または災害時の診療情報管理業務と事前の方策 | ◎ | ○ | ○ | ||
3)診療情報を点検・管理する業務 | |||||
①必要な診療情報が記録されているか点検する業務と実施方法 | ◎ | ○ | |||
②診療情報の内容が適切かつ合理的に記録されているか点検する業務と実施方法 | ◎ | ○ | ○ | ||
③安全で質の高い医療が提供されたか評価する取り組みを支援する業務と方法 | ◎ | ○ | ○ | ||
4)個人情報としての診療情報を保護する業務 | |||||
①個人情報保護に関する規則を整備してその周知・徹底を図る業務 | ◎ | ○ | |||
②診療情報の閲覧・参照、またはアクセス権限に関する規則を整備し運用する業務 | ◎ | ○ | |||
③患者自身の診療情報についての開示請求に対応する業務とその方法 | ○ | ◎ | ○ | ||
5)病院の管理・運営のための業務とその実施方法 | |||||
①診断名等のコード化と分析業務 | ◎ | ○ | ○ | ||
②退院時要約を始めとする診療情報による管理統計業務 | ◎ | ○ | ○ | ||
③医療の質と安全の確保に向けた業務とその方法 | ◎ | ○ | ○ | ○ | |
6)診療情報の活用に向けたデータ処理・提供業務 | |||||
①診療情報の研究・教育への活用のための業務 | ◎ | ◎ | ○ | ||
②法に基づいた診療情報提供の要請に対応する業務 | ◎ | ○ | ○ | ○ | |
4.今後、診療情報管理士に期待される役割 | |||||
1)診療情報管理部門の組織としての確立 | ○ | ◎ | ○ | ○ | |
2)保健医療分野における電子的診療情報の整備を促進する役割 | ◎ | ○ | |||
3)地域における情報共有と医療・介護の連携推進を支援する役割 | ◎ | ◎ | |||
4)WHOの動向を踏まえて診療情報管理の発展と普及を推進する役割 | ○ | ◎ |
(出典:診療情報管理士業務指針2018)
S | T | E | P | S | |
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事業戦略策定 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
事業戦略把握・策定支援 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
IT製品・サービス戦略策定 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
IT戦略策定・実行推進 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
システム企画立案 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
UIデザイン | ◎ | ◎ | ◎ | ||
システム要件定義・方式設計 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
運用設計 | ◎ | ◎ | |||
移行設計 | ◎ | ◎ | |||
基盤システム構築 | ◎ | ◎ | |||
アプリケーションシステム開発 | ◎ | ◎ | |||
ソフトウェア製品開発 | ◎ | ◎ | |||
組込みソフトウェア開発 | ◎ | ◎ | |||
Webサイト開発 | ◎ | ◎ | |||
システムテスト | ◎ | ◎ | |||
セキュリティテスト | ◎ | ◎ | |||
移行・導入(システムリリース) | ◎ | ◎ | ◎ | ||
ソフトウェア保守 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
ハードウェア・ソフトウェア製品導入 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
ファシリティ設計・構築 | ◎ | ◎ | |||
プロジェクトマネジメント | ◎ | ◎ | ◎ | ||
サービスデスク | ◎ | ◎ | |||
IT運用コントロール | ◎ | ◎ | ◎ | ||
システム運用管理 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
Webサイト運用管理 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
ファシリティ運用管理 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
サービスマネジメント | ◎ | ◎ | |||
システム評価・改善 | ◎ | ◎ | |||
IT戦略評価・改善 | ◎ | ◎ | |||
IT製品・サービス戦略評価・改善 | ◎ | ◎ | |||
事業戦略評価支援・改善支援 | ◎ | ◎ | |||
事業戦略評価・改善 | ◎ | ◎ | |||
資産管理・評価 | ◎ | ◎ | |||
ラインマネジメント | ◎ | ◎ | |||
事業継続マネジメント | ◎ | ◎ | |||
情報セキュリティマネジメント | ◎ | ◎ | |||
データマネジメント | ◎ | ◎ | |||
品質マネジメント | ◎ | ◎ | |||
コンプライアンス | ◎ | ◎ | |||
人的資源管理 | ◎ | ◎ | |||
内部統制状況のモニタリング | ◎ | ◎ | |||
システム監査 | ◎ | ◎ | |||
マーケティング・セールス | ◎ | ◎ | ◎ | ||
再利用 | ◎ | ◎ | |||
調達・委託 | ◎ | ◎ | |||
標準の策定・維持・管理 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
新ビジネス・新技術の調査・分析と技術支援 | ◎ | ◎ | ◎ | ||
データ利活用 | ◎ | ◎ | |||
新たな価値創造による新規製品・サービス開発 | ◎ | ◎ |
(出典:独立行政法人 情報処理推進機構 (IPA), i コンピテンシ ディクショナリ(iCD))