2026年8月28日、本学を代表機関とする「にいがた健康・スポーツ医科学ネットワーク」が、独立行政法人日本スポーツ振興センター（JAPAN SPORT COUNCIL：JSC）の「地方公共団体等が行うパラアスリート発掘・育成の取組推進事業」に採択されました。
本事業は、地域におけるパラアスリートの発掘・育成を推進するとともに、地方公共団体、教育機関、医療・福祉機関、競技団体等が連携し、地域で持続的にアスリートを支える体制の構築を目的とするものです。

本学が提案した事業では、新潟県健康づくり・スポーツ医科学センターを中核として、教育・医療・福祉・スポーツの各分野をつなぐスポーツ医・科学支援体制を構築し、パラアスリートの発掘から育成、競技活動までを一貫して支える「新潟版パラアスリート発掘・育成モデル」の確立を目指します。

本学のスポーツ医・科学支援は、これまでに採択されたスポーツ庁委託事業を通じて、段階的かつ継続的に発展してきました。
2020～2021年度には、女性アスリートの育成・支援プロジェクト「女性アスリートの戦略的強化に向けた調査研究（調査研究①）」において、月経周期に伴うコンディション変化に着目し、運動器機能と中枢神経機能の両面から、新たなトレーニング法・傷害予防法の開発に取り組みました。
続く2022～2023年度には、同プロジェクトの「女性アスリートの課題解決型実践プログラム」に採択され、「産官学連携による女性アスリートの医科学支援拠点の形成」を推進しました。その一環として、新潟リハビリテーション病院に「女性アスリート外来」を開設し、研究成果を実際の医療・支援現場へ還元する体制を整備しました。さらに、競技団体、行政、医療機関、企業等との連携を進め、女性アスリートを地域で継続的に支援するための基盤を構築しました。
さらに2023～2025年度には、スポーツ庁委託事業「地域のスポーツ医科学支援体制構築事業【トップアスリート育成モデル】」において、「新潟県におけるスポーツ医・科学支援体制の構築」に取り組みました。この事業では、「新潟スポーツ医・科学コンソーシアム」を設立し、支援対象を女性アスリートから幅広い競技者へと拡大するとともに、県内の関係機関・団体が連携してアスリートを支える基盤を整備しました。これら3事業の委託費総額は約1億2,000万円に上り、継続的な事業採択を通じて、研究成果、専門人材、支援機器、地域連携ネットワークを着実に蓄積してきました。

こうした取組を基盤として、2026年4月1日からは、本学を代表団体とする共同事業体（JV）が、新潟県健康づくり・スポーツ医科学センターの指定管理を担っています。これにより、これまでの委託事業で培ってきた研究成果や地域連携基盤を、同センターの運営と継続的なスポーツ医・科学支援の実践へと結び付けています。
今回のJSC事業は、こうした一連の取組と成果を基盤として、地域のスポーツ医・科学支援をパラアスリートの発掘・育成へとさらに発展させるものです。これまでに蓄積してきた知見、専門人材、支援機器、人的・組織的ネットワークを最大限に活用し、障害の有無にかかわらず、地域のアスリートが適切な支援を受けながら競技に取り組める、持続可能で包括的な支援モデルの構築を進めてまいります。

◆事業概要
【事業名】
「教育・医療・福祉・スポーツの連携による持続可能な新潟版パラアスリート発掘・育成モデルの構築―新潟県健康づくり・スポーツ医科学センターを中核としたスポーツ医・科学支援体制の構築―」
【申請者】
池田 弘
【事業責任者】
大森 豪
【事業担当者】
江玉 睦明
【事業期間】
契約締結日～2028年3月31日（約1年6か月）
【実施主体】
にいがた健康・スポーツ医科学ネットワーク